コンサルタント 株式会社ビデオリサーチ
| 企業名 | 株式会社ビデオリサーチ |
|---|---|
| 年収 | 450万円 〜 800万円 |
| 勤務地 |
東京都千代田区三番町6-17
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| 職種 | コンサルタント |
| 業種 | ネット広告・Webマーケティング／IT戦略・IT企画コンサルタント |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
メディア企業や事業会社（広告主）の様々な課題を、ビデオリサーチのメディアデータや顧客データ(DMP/CDP)を用いながら、コンサルティング活動を通じて解決を目指します。 デジタルマーケティングだけではなく、オフラインメディアデータやマーケティングリサーチデータも用いながら、ブランディング等の上流のマーケティング領域もご担当いただきます 【具体的な業務内容】 ■顧客ビジネスの課題ヒアリング及び課題解決につながる提案 ■自社データや顧客に即した調査を活用した提言 ■顧客事業方針の検討・策定のためのコンサルティング ■DMP/CDP構築のためのビジネス要件定義および活用方針策定 ■広告代理店、メディア、アドテクベンダーとの折衝、ディレクション業務 ■広告活動全般のPDCAサイクル構築と伴走 【やりがい】 ■放送局や動画プラットフォーマーといったメディア企業とのコンサルティング業務の経験を積むことができます。 ■業界を俯瞰した業務経験を積むことができます。 ■オフラインデータ/オンラインデータ両方を用いたマーケティングやコンサルティングに携わることができます。 ■ビデオリサーチが保有するデータや知見を活かして、データ分析やデータハンドリングといった経験や知見を深めることができます。 |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須スキル・経験】 ■新規領域であるため、必須経験は設けません。 【歓迎スキル・経験】 ■事業会社でのマーケティング経験 ■コンサルティング会社での業務経験 ■リサーチ会社でのリサーチャー経験（定量・定性問わず） ■広告／メディア領域におけるコンサルティング営業経験 ■広告会社での戦略プランニングあるいはメディアプランニング経験 ■外資系企業との折衝があるため、英語でのビジネス経験優遇 |
給与・待遇
| 給与 |
480万円 ～ 800万円 ■通勤手当 ■住宅手当 ■残業手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | コンサルタント |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■借り上げ社宅制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:30～17:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■年次有給休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
| 企業会社特徴 | ◎ビデオリサーチの設立について 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 ◎ビデオリサーチのこれまで 1962年創業以来、50年以上かけて多くのノウハウが蓄積されています。全国を網羅する調査規模、総合リサーチ企業ならではの事業領域の幅広さによって、多彩かつ複合的なソリューションを提案しています。同社の売上の大部分を占める、テレビ視聴率事業に関してはまさに国内「オンリーワン」企業になります。現在では、視聴率を必要とするお客様のほとんどがご契約している状況であり、時代の流れに沿った柔軟な対応とサービスを提供しています。 ◎ビデオリサーチの今後のビジョン 上述の通り、視聴率事業ではまさに国内の「オンリーワン」企業として、不動の地位を確立しています。さらにビジネスを成長させるために、コンサルティング事業にも力を入れています。お客様の所有している、虫食い状態のデータを同社のデータで補填し、実用性のあるデータへと変化させていきます。安定的な視聴率事業を基盤に、時代に即したビジネスへ挑戦していきます。 |
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企業情報
| 企業名 | 株式会社ビデオリサーチ |
|---|---|
| 設立 | 22890 |
| 資本金 | 2億2，050万円 |
| 事業内容 |
【事業内容】 ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） ※テレビ、ラジオだけでなく、新聞、雑誌についても、定期的に全国規模の総合調査を実施しています。 【主要株主】 (株)TBSテレビ、日本テレビ放送網(株)、(株)フジ・メディア・ホールディングス、(株)テレビ朝日ホールディングス、(株)テレビ東京、(株)MBSメディアホールディングス、(株)毎日放送、朝日放送(株)、讀賣テレビ放送(株)、関西テレビ放送(株)、中部日本放送(株)、東海テレビ放送(株)、名古屋テレビ放送(株)、中京テレビ放送(株)、(株)RKB毎日ホールディングス、九州朝日放送(株)、(株)テレビ西日本、(株)福岡放送、北海道放送(株)、札幌テレビ放送(株)、北海道テレビ放送(株)、北海道文化放送(株)、東北放送(株)、(株)中国放送、(株)東芝、(株)電通、(株)博報堂、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、(株)大広 |
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