生産技術開発＜車両走行性能の向上＞ マツダ
| 企業名 | マツダ |
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| 勤務地 |
広島県新地3-1
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| 職種 | 生産技術開発＜車両走行性能の向上＞ |
| 業種 | 輸送用機器（自動車含む）業界の生産・製造・プロセス技術（自動車） |
| ポイント | 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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正社員
年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
■ロードスターを始めとする同社製品の人馬一体の車両走行性能を実現する、完成車組立の生産技術開発と新車の量産準備に関わる業務に携わっていただきます。 その中でも、品質を満足できる車両構造や生産方式の決定（安全性、操安性、外観折合）や品質目標を達成できる、組付け順序、作業要領の検討等に携わっていただきます。 【具体的には】 ・設計や実研部門とのコンカレントな活動で、シャシー領域を中心とした艤装部品（サスペンション、ブレーキ、アクスル等）の新しい組み立て方の提案やそれを実現する、車の構造と工場設備の構想立案 ・新しい組み立て方で性能や品質を保証する構想を考え、工場で作業しやすい工場設備や治工具の導入 ※取り扱い部品：主にシャシー、サスペンション、ステアリング、ブレーキ、ハーネスなど 【ポジション特長】 同部門は、本来の生産技術の役割であるコストや効率の追求だけでなく、設計/実研の開発部門と密接に業務を行い、車両構造と組立工法の両面から、車両走行性能を生産技術起点で高めていく取り組みをしています。同社と顧客との絆である人馬一体をより高める技術を持ち、顧客に感動を届けるエンジニアとして... |
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| 求める人材 | 【必須要件】下記いずれか必須 ・工業製品の組立ラインにおける生産準備経験をお持ちの方（業種は問わず） ・自動車関連における業務経験をお持ちの方 【歓迎要件】 ・自動車シャシー領域（サスペンション、アクスル、ブレーキ等）の開発、設計経験をお持ちの方 ・自動車の生産準備経験をお持ちの方 ・ADAMSなどでの機構解析の経験をお持ちの方 |
給与・待遇
| 給与 |
600-900万円 ※経験・能力を考慮し決定します。 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 生産技術開発＜車両走行性能の向上＞ |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 独身寮（借上社宅）※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居／工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00） |
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| 休日・休暇 |
年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します） |
その他
| 選考プロセス | 【筆記試験】有（適性検査のみ） 【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
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企業情報
| 企業名 | マツダ |
|---|---|
| 事業内容 |
【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
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