外観品質量産準備・新技術開発<自動車最終製造工程> マツダ
企業名 | マツダ |
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勤務地 |
広島県新地3-1
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職種 | 外観品質量産準備・新技術開発<自動車最終製造工程> |
業種 | 輸送用機器(自動車含む)業界の生産・製造・プロセス技術(自動車) |
ポイント | 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
正社員
年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務
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募集要項
仕事内容 |
■車両外観品質の育成スペシャリストとして、新型車の量産準備と生産技術開発を担当いただきます。 【具体的には】 ・量産準備: 開発部門や製造部門、サプライヤー様と連携しながら量産時の生産効率や品質を最適化するため商品企画段階から参画し、構造評価、プロセス改善、設備/要具の開発&導入に関わる活動のリードを担当します。 ・生産技術開発:完成車で生じる3D変形の制御に必要な机上予測解析技術、バラツキレスの実現に必要な新工法の開発と合わせ、特許出願や技報作成を担当します。 【ポジション特徴】 ■リーダーシップの発揮 社内外の複数関連部門の中心となって品質育成体制を構築し、品質向上に貢献することで、リーダーシップスキルを磨くことができます。 ■専門性の向上 最新の品質管理技術や手法を学び、実践することで、専門知識を深め、業界トップクラスの品質エキスパートとしてのキャリアを築くことができます ■イノベーションに貢献 自分のアイデアや提案が直接品質向上に結びつく環境で、創造性を発揮しながら会社の成長に貢献できます。 |
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求める人材 | 【必須要件】※下記全て満たす方 ・外観品質育成または関連する分野での3年以上の実務経験 ・品質育成の基本的な経験・知識分析能力と問題解決能力 ※品質育成:品質とコスト、納期、環境を考えながら製品の量産化に関わったことがある 【歓迎要件】 ・自動車関連の量産準備経験・知識 ・CAE解析などの経験・知識 ・TOEIC(500点以上) |
給与・待遇
給与 |
790-960万円 ※経験・能力を考慮し決定します。 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 外観品質量産準備・新技術開発<自動車最終製造工程> |
待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 独身寮(借上社宅)※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居/工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策:室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00) |
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休日・休暇 |
年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します) |
その他
選考プロセス | 【筆記試験】有(適性検査のみ) 【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
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企業情報
企業名 | マツダ |
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事業内容 |
【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
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