【新潟】電気工事施工管理(新潟市)※実務経験者 研冷工業株式会社
| 企業名 | 研冷工業株式会社 |
|---|---|
| 年収 | 500万円 〜 650万円 |
| 勤務地 |
〒950-0952
新潟県新潟市中央区親松138－21 「女池」ICより車で4分 |
| 職種 | 【新潟】電気工事施工管理(新潟市)※実務経験者 |
| 業種 | 設備工事業界の電気設備施工管理 |
| ポイント | 実務経験者／各種手当充実／健康経営 |
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正社員
転勤無し社宅・家賃補助制度U・Iターン歓迎
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募集要項
| 仕事内容 |
【職務概要】 以下、施工管理業務をお任せします。 【職務詳細】 ■電気設備工事の現場代理人として、工場・商業施設・福祉施設等の各種建物における工事の施工管理を担当していただきます。 ■主に公共工事や企業の工事を請負っています。 ■新たに立ち上げた電気工事事業部門にて先行して電気工事を担当しているメンバー2名と共に電気工事を担当していただきます。 【同社について】 1973年設立。新潟市内において、空調・衛生・電気設備、省エネ提案、メンテナンスを手掛ける老舗企業。近年では、SIIをはじめ、国交省や環境省などの省エネ・環境関連の補助金基準に準拠した工事を受注・施工、フロン排出抑制法の啓蒙活動、設備機器の予防保全を目的とした保証サービスを開発・お客様の機器稼働期間を向上などを通して、SDGsの取り組みも行っております。今後も、お客様と地域社会に貢献できるよう努めていきます。 【取扱品目】 業務用エアコン／ガスヒートポンプエアコン（GHP）／全熱交換器／換気機器／空気清浄機／加湿器・除湿器／ルームエアコン／空調配管、ダクト工事／クリーンルーム／ドライルーム |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ■同業他社にて電気工事の施工管理のご経験がある方 ■第一種運転免許普通自動車 【尚可】 ■2級電気工事施工管理技士の資格保有者 |
給与・待遇
| 給与 |
年収:500万～650万程度 月給制：月額280000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 賞与:有り 年2回(7月、12月) 昇給:有り 年1回 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【新潟】電気工事施工管理(新潟市)※実務経験者 |
| 待遇・福利厚生 |
退職金制度（勤続3年以上対象）、社内規定により〔各種祝金・優良ドライバー・永続勤務〕有り、iDeCo（個人型確定拠出年金：入社後1.5年以降の正社員加入、5,480円／月）、制服支給、PC貸与、携帯電話貸与、従業員専用駐車場あり、社用車貸与、住宅手当5,000円／月（35歳未満） 喫煙情報：屋内原則禁煙（喫煙室あり） |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 8：15～17：30 |
|---|---|
| 休日・休暇 |
年間休日113日 日曜日，祝日，第2・3・4・5土曜日 ＊第1土曜日のみ勤務日 ・年末年始・お盆・入社時有休２日 |
その他
| 募集背景 | 増員のため |
|---|---|
| 選考プロセス | 書類選考、筆記試験、面接（予定2回） |
| サービス詳細・特徴 | 【取扱商品・サービス】 空調設備、給排水衛生設備、冷凍冷蔵設備、電気設備、省エネ関連、消火設備 【工事】 空気調和換気設備工事、給排水衛生設備工事、冷凍冷蔵設備工事、電気設備工事、保守メンテナンス 【主要取扱メーカー】 アイシン精機株式会社、株式会社いけうち（霧のいけうち）、株式会社クボタ、株式会社コロナ、ダイキン工業株式会社、東芝キヤリア株式会社、日本無機株式会社、日本エアーテック株式会社、パナソニック株式会社、パナソニック産機システムズ株式会社、ピーエス暖房機株式会社、日立グローバルライフソリューションズ株式会社、三菱電機株式会社、三菱重工冷熱株式会社 他 |
企業情報
| 企業名 | 研冷工業株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 1973年 5月 |
| 従業員数 | 34名 (2022年4月現在) |
| 資本金 | 3,000万円 |
| 事業内容 |
【事業の内容】 空調・衛生・電気設備、省エネ提案、メンテナンス 【会社の特徴】 建築設備の営業・自社設計の段階において、省資源・省エネルギーなどの環境保全への配慮を提案し、施工・保守の段階においては環境保全や汚染の防止、建築副産物の削減、リサイクルの促進、フロンの適正処理に努める。 オフィス活動において、資源やエネルギーの有効活用と使用量の低減に努める。 環境に関する法規制、及び会社が同意する環境対策や業界の行動規範を遵守する。 環境マネジメントシステムを確立し、環境目的・目標の設定、実施、見直しを行い、継続的改善を図る。 地域社会の一員として、環境の保護と改善を目的とした活動を実施する。 全社員に環境方針の周知徹底をし、環境活動の情報伝達、教育、啓蒙を行うとともに、ホームページにて環境方針は一般に公開する。 |
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