グローバルインフラエンジニア (クラウド分野)|メガバンクのユーザー系(副業可)【東京都】 株式会社日本総合研究所
企業名 | 株式会社日本総合研究所 |
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年収 | 550万円 〜 1000万円 |
勤務地 |
東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング
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職種 | グローバルインフラエンジニア (クラウド分野)|メガバンクのユーザー系(副業可)【東京都】 |
業種 | 経営・戦略コンサルティング/サーバーエンジニア |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
SMBCグループのグループIT戦略を支える次世代インフラ(ワークプレイス、クラウドインフラ等)の導入を推進するとともに、企画、PoC(概念実証)から実装までをトータルで担当いただきます。 SMBCグループのグローバル戦略に基づいた、海外向けのクラウドインフラやOAを担当とするチームを組成しています。グローバル視点のシステム設計や運用、アプリケーションの開発など、グローバル+インフラ技術を合わせた貴重かつチャレンジングな業務経験を積むことが可能です。 【業務内容例】 ■SMBCグループ各社の海外支店向けM365システムの導入・運用 ■SMBCグループ各社の海外支店向けOA環境の構築・運用 ■SMBCグループ各社の海外支店向け端末の管理、セキュリティ対策の実施 ■海外向け金融業務システムのインフラ構築・運用 ■海外向け業務アプリケーションの開発(スクリプト、ローコード他) |
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求める人材 | 【必須経験・スキル】 ■クラウドインフラを利用したシステム開発の実務経験 ■グローバルで利用するITシステム構築・運用経験 【歓迎スキル・経験】 ■数百人規模の社内OAへのM365導入または定常開発経験 ■AzureまたはAWSを利用した業務システムのインフラ開発経験 ■クラウドサービス利用のためのスクリプト開発経験(Powershell、C#、JSON、Node.js、REST API) ■OA用途としてのWindows/仮想化/モバイル基盤開発・保守経験 ■英語力(TOEIC600点以上) 【資格】 基本情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格必須 ※入社時は未保有も可だが、入社後可及的速やかに取得必須(上位資格での代替可能) ▽歓迎資格 応用情報処理技術者、高度情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格 |
給与・待遇
給与 |
580万円 ~ 1000万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■赴任手当 ■その他手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | グローバルインフラエンジニア (クラウド分野)|メガバンクのユーザー系(副業可)【東京都】 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■厚生年金基金 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■社員持株会制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■資金貸付制度 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:00~17:30 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制(土・日)■祝日■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | ※一次・二次:現場マネージャ・部長クラス⇒最終:人事部長 ※選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします |
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企業会社特徴 | 日本総合研究所は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。 「新たな顧客価値の共創」を基本理念とし、課題の発見、問題解決のための具体的な提案およびその実行支援を行っています。 ■グループ力が発揮できる経営基盤 銀行・カード・リース・証券等をはじめとした業務展開により統合的なグループ力を誇り、継続的な収益性を維持し続けています。 ■社会貢献性の高さ 緑の地球を守る企業市民として「環境」を、そして社会の一員として「コミュニティ」、「次世代」を重点課題とし、サステナビリティの実現を目指しています。 |
企業情報
企業名 | 株式会社日本総合研究所 |
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設立 | 25235 |
資本金 | 100億円 |
事業内容 |
★SMBCグループの中核を担うIT戦略企業 ★膨大な金融ITのノウハウをベースとしたモダナイゼーションの実現や新たなデジタルサービスの創出を支援 ■ITソリューション 日常生活や企業の経済活動を支える重要な社会インフラである金融ビジネスをITで支え、グループ各社のIT戦略立案から企画・開発・運用まで全てを一貫して担います。 ■コンサルティング/インキュベーション 大企業から行政・公共機関に対し、戦略の立案から実現までのサービスを提供し、お客様をトータルサポートします。 また、環境・エネルギーなど社会的なテーマを掲げ、次世代を拓くための政策提言からビジネスモデル創造、事業立ち上げ支援まで一貫した活動を行います。 ■リサーチ 社会のニーズに合致した情報提供と活力ある経済社会に向けた政策提言を目指し、内外マクロ経済動向、金融、税・財政、社会保障などのテーマを中心に調査研究活動を行います。 |
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