情報システム課_リーダー候補 公益財団法人日本英語検定協会
企業名 | 公益財団法人日本英語検定協会 |
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年収 | 550万円 〜 900万円 |
勤務地 |
東京都新宿区横寺町55 公益財団法人 日本英語検定協会
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職種 | 情報システム課_リーダー候補 |
業種 | 官公庁/自治体/公社/運用保守システムエンジニア・障害対応 |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
■業務内容 1)試験運営・申込受付システム等の既存システムの保守・運用取り纏め・推進業務 2)既存システム改修プロジェクトに関する業務 3)SaaSなど外部サービスを利用した業務効率化提案、効率化にともなうシステム導入・改修業務 ■業務詳細 スタッフとして、1)-3)のいずれか1つの業務トピックを推進するうえで、以下の役割を担っていただきます。 1)既存システムの保守・運用取り纏め・推進 …既存システム保守・運用 …協力会社との協業しての業務推進 …PL業務の補佐(要員、品質、進捗管理) 2)既存サービスに関するアプリケーションの改修/運用/保守 …既存アプリケーションを調査し、機能改善 …既存アプリケーションへの機能追加/運用/保守 …ベンダーへのシステム発注(提案依頼~比較~契約) …エンドユーザとの折衝 …PowerPointによる資料作成と、報告 3)業務効率化提案・それにともなうシステム改修 …外部サービスの情報収集・調査 …改善施策の立案 …関連部署との調整 …システム導入 ‐‐‐ 【業務内容】 ・データ処理 ・システム開発・保守・運用 ・業務自動化 具体的には、以下のような言語やDBを使用します。 ・サーバ:Azure, OCI, HCI ・サーバOS:CentOS, Windows ・言語:Jave, PHP, C# ・データベース:Azure Database for MySQL, Azure SQLDatabase ,Oracle ※上記いずれかの経験を持つ方 また、使用経験必須ではありませんが、以下のようなツールを業務で使用しています。 ‐‐‐ ・コンテナ:Azure Container Instances ・データ連携:DataSpider ・監視:Zabbix ・バージョン管理:Git, Github ・その他:Backlog, Teams, Slack” |
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求める人材 | ■必須条件: 1)プロジェクト参画の経験 システム開発会社においてシステム開発の経験、もしくはシステム運用・開発会社においてシステム保守・運用の経験 2)システムの開発経験・知識 申込システム、会員管理システムなどの業務システムのスクラッチ開発経験 システム運用設計の経験 3)組織間調整の経験 異なる組織に影響がまたがる案件の仕様調整や運用スケジュールの調整 ■歓迎条件:下記いずれかの経験・バックグランドをお持ちの方 1) Microsoft Azureの利用経験 2) コンテナ/オーケストレーション環境を用いたシステム開発 3) 自社サービスの運用経験 4) 決済を伴うシステムの開発/運用経験 5) 性能要件が高いシステムの開発/運用経験 6) 組織間調整の経験(異なる組織に影響がまたがる案件の仕様調整や運用スケジュールの調整等) |
給与・待遇
給与 |
590万円 ~ 852万円 ■通勤手当 ■その他手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 情報システム課_リーダー候補 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■資格取得奨励金制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:30~17:30 |
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休日・休暇 | ■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | ※選考中のいずれかのタイミングでバックグラウンドチェックを行う場合がございます。 |
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企業会社特徴 | 「日本の実用英語の普及・向上」を目的として1963年4月に設立された日本英語検定協会。 第1回目の検定実施以来、全国の試験会場での運営を支えていただいた実施委員・面接委員をはじめとする多くの教育関係者の皆様に支えられ、2013年で創設50周年を迎えました。 2012年に公益財団法人へと移行し、新ロゴタイプに表現しました。 ロゴに込めた想いと決意は「知性」、「信頼」、「成長」です。 ・「知性」英語教育の知見を一層深めてまいります。 ・「信頼」公益性・公共性の高い団体として社会に貢献してまいります。 ・「成長」急速に進むわが国のグローバル化に対応するよう発展してまいります。 |
企業情報
企業名 | 公益財団法人日本英語検定協会 |
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設立 | 23102 |
資本金 | 11億円 |
事業内容 |
【協会理念】 「実用英語技能検定」等の英語能力判定事業のほか、様々な機会を通じて、実用英語の研修・教育事業やその普及向上に繋がる事業への助成等を行い、もって実用英語の習得及び普及向上に寄与することを目的とする。 【主な事業】 1.英語能力判定事業 2.実用英語の研修・教育事業 3.実用英語の習得及び普及向上に繋がる研究及び事業に対する助成事業 4.その他、目的を達成するために必要な事業 |
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