【WEB面接可】スマートマニュファクチャリングをリードする生産システムの研究開発|【横浜研究所】 株式会社日立製作所
企業名 | 株式会社日立製作所 |
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年収 | 700万円 〜 1000万円 |
勤務地 |
神奈川県横浜市
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職種 | 【WEB面接可】スマートマニュファクチャリングをリードする生産システムの研究開発|【横浜研究所】 |
業種 | 総合電機メーカー/要素技術研究・製品研究開発 |
正社員
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募集要項
仕事内容 | 【配属組織名】研究開発グループ 研究開発グループ サステナビリティ研究統括本部 コネクティブオートメーションイノベーションセンタ 産業オートメーション研究部【配属組織について(概要・ミッション)】本組織は、日立製作所 研究開発グループに所属し、流通業、製造業のサプライチェーンや工場を対象に、数理最適化やAI、IoTなどの最新技術を活用した生産システムソリューションの研究開発を行っています。【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】製造業の問題をITとシステムの技術で解決する生産システムソリューションの研究開発を行う仕事です。※参考URL:http://www.hitachi.co.jp/rd/research/production/index.html【募集背景】グローバル化やデジタル技術の進展、ニーズ多様化などの製造業には大きな変化が求められています。このような状況下、日立はAIとIoTを活用して、企業運営を最適化するサイバーソリューションと、生産ラインを柔軟に構成するフィジカルソリューションを連携し、最適なバリューチェーンを実現する生産システムソリューションの研究開発を推進しています。私たちは、この生産システムソリューションの研究開発を推進・拡大していくための部署です。現在のチームを更に拡張・強化していきたいと考えており、即戦力を必要としています。【職務概要】製造業の問題をITとシステムの技術で解決する生産システムソリューションの研究開発を担当していただきます。また、研究テーマの製品化、現場への適用まで担当していただく場合があります。【職務詳細】生産人口減少やニーズ多様化などの製造業の問題をITとシステムの技術で解決する生産システムソリューションの研究開発・グローバルサプライチェーンマネジメント技術・ロジスティクスソリューション開発・インテリジェントロボット応用生産ライン設計技術・IoTを応用したスマートファクトリ構想の立案およびシステムの開発【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】最新の技術を活用して、製造業に取り巻くさまざまな課題を解決する生産システムソリューションの研究テーマを企画構想から、技術開発、構築、適用まで、一気通貫で取り組める仕事です。 |
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求める人材 | 【必須条件】 ・サプライチェーンや工場の業務を理解し、生産システムのソフトウェア研究開発、設計・開発の実務を経験したことのある方 ・プログラミングなどIT分野の基礎知識は必須 ・TOEIC650点程度の英語力(読み書き・メール利用に支障のないレベル) ・学会発表または論文投稿の実績 ※応募の際は、研究実績一覧表または職務経歴書にPublication Listを含めてのご提出をお願いいたします 【歓迎条件】 ・サプライチェーンや工場の業務を理解し、ビッグデータ解析および人工知能、数理最適化等を応用した生産システム&シミュレーション最適化技術の開発の経験のある方 ・インテリジェントロボット応用した生産ライン設計・構築経験のある方 ・グローバルな研究開発、システム開発の経験のある方 【求める人物像】※期待行動・コンピテンシー等 <全職種共通(日立グループコンピテンシー)> ・安全と誠実:自身や他者のために正しいことを迷わず行う ・チャレンジ (開拓者精神):迅速に行動し、成功に向けて失敗から学ぶ ・カスタマー・フォーカス (誠) :顧客に共感し、協働してイノベーションを創出する ・コラボレーション (和) :敬意を持って、積極的に発言し、他者の意見を真摯に聞く ・成長:自身や他者、組織の成長を貪欲に求める <その他職種特有> ・能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方 ・関係者との折衝、プロジェクトメンバーとの良好な関係構築が可能なコミュニケーションスキルのある方 【最終学歴】 大学院卒(修士)以上 |
給与・待遇
給与 |
730万円 ~ 970万円 ■通勤手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【WEB面接可】スマートマニュファクチャリングをリードする生産システムの研究開発|【横浜研究所】 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■企業年金制度 ■借り上げ社宅制度 ■その他制度 ■社員寮 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 8:50~17:20 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制■夏季休暇■年末年始休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■介護休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
企業会社特徴 | 【雰囲気は真面目、しかし内に秘めた熱さを持つ集団】 日立製作所の社風は、単に真面目なだけではなく内に秘めた熱い思いを持っているのが特徴です。 日立が扱う商材はシステムやインフラといった社会基盤を支えるものが多いためか、「堅実性」や「信頼性」を大切にする真面目な社員が多い傾向にあります。生活に欠かせない製品を多く手がけ、総額10兆円もの事業規模を持った会社ですので、非常の規模の大きいダイナミックな仕事ができます。 こうした社風の背景には「他人の意見を尊重しつつ、偏らないオープンな議論をし、いったん決断に至れば、共通の目標に向かって全員一致協力する」という創業の精神も関係していると思われます。日立製作所は、落ち着いた環境の中で社会に影響を与えることのできる大きな仕事に携われる、日本でも有数の総合電機メーカーと言えます。 【日立グループの特色について】 『日立製作所は、その創業の精神である「和」、「誠」、「開拓者精神」をさらに高揚させ、日立人としての誇りを堅持し、優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献することを基本理念とする。あわせて、当社は、企業が社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力する。』(日立製作所「基本理念」より引用) ここから分かるポイントは、「柔軟性」「意志」「執念」「貢献」の4点。 日立製作所の社員として柔軟な発想で物事を広く深く捉え、常に自分の意思を持って最後までやり遂げる。そういった努力の結果、会社のため、より良い社会ための創造に貢献できる人物を日立製作所は求めています。 採用コンセプト動画: https://youtu.be/Wr2TlnG3zBE 日立のDEI(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)の取り組み: https://www.hitachi.co.jp/recruit/career/company/diversity.html 数字で知る日立: https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/special/infographics.html |
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企業情報
企業名 | 株式会社日立製作所 |
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設立 | 7337 |
資本金 | 463,417百万円 |
事業内容 | ○売上・利益ともに国内TOP10に入る、日本を代表する最大手企業です○100を超える国と地域で、事業展開/連結子会社数:800社超○Inspire the Next!は「次なる時代に息吹を与えていく」意味を持つ、日立グループのスローガンです日立は、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」を成長の柱として、グローバルで社会イノベーション事業のさらなる進化と成長をめざしています。◆デジタルシステム&サービス◆金融や公共、電力、交通分野などミッションクリティカルな領域で培ってきた高信頼なシステム構築・運用力と、お客さまと協創しながらデジタルトランスフォーメーション (DX)を実現するノウハウやソリューションを有しており、それらを支えるデジタ ル人財が数多くいることが強みです。また、2021年7月には、新たにGlobalLogicが仲間になったことで、デザイン思考、デジタルエンジニアリング力という強力なケイパビリティも加わりました。これらの強みを生かし、お客さまや社会課題の理解から、アジャイルな解決方法の創出、システム実装やOT分野のプロダクトとの連 携、クラウド環境でのセキュアなサービス運用・保守まで、 全ての象限で価値を創出します。また、このサイクルを継続的に回し、次の価値創出へとつなげ、お客さまや社 会のDXを実現していきます。2022年度売上収益 2.4兆円 従業員数10万人◆グリーンエナジー&モビリティ◆近年、気候変動や地政学的リスクが高まる中、エネルギー転換や電動化のニーズが高まっています。日立は既存の多様な製品・ソリューションの事業拡大を進めるとともに、新たな事業の創出に取り組んでいます。また、世界中のお客さま及びイ ンストールベースを事業基盤とした盤石な事業運営が強みです。それらのインストールベースを活用してIT・OT・プロダクトのLumadaデジタル技術によるサービス事業を提供します。そして、地球環境を守りながら一人一人が活躍できるサステナブルな社会をデータとテクノロジーで創ることを使命に、エネルギー転換・電動化・省エネ など、成長の柱であるグリーン価値創出に向けて脱炭素 社会の実現に貢献します。2022年度売上収益 2.5 兆円 従業員数6 万人*2023年3月末時点。従業員数に本社人員他1.5万人は含まず。 |
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