【大阪】マネジメント候補 CAEを活用した電子デバイス開発の導入推進（熱流体、構造解析） パナソニックインダストリー株式会社
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
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| 年収 | 1400万円 〜 1600万円 |
| 勤務地 |
大阪府
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| 職種 | 【大阪】マネジメント候補 CAEを活用した電子デバイス開発の導入推進（熱流体、構造解析） |
| 業種 | 半導体・電子・電気機器業界の解析 |
| ポイント | 【大阪】マネジメント候補 CAEを活用した電子デバイス開発の導入推進（熱流体、構造解析） |
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正社員
年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
担当業務 ・電子デバイスに関する「CAE・モデルベースによる設計開発」、「新規シミュレーション技術・デジタルエンジニアリング技術の開発と導入」、「設計現場の開発プロセスの標準化」 ・複数メンバーを牽引したプロジェクト推進 期待する役割 ・開発初期段階での設計完成度を高め、デバイス開発スピードUPと設計品質確保に貢献する「シミュレーション・ファースト」の開発プロセスづくりの主体者 ・市場から求められている品質・技術・オペレーション力に長けた電子デバイスメーカーを支える、CAEなどのデジタルエンジニアリング技術の重要性を理解し、自らも有効に活用するスキルを持ち、事業成長につなげていく技術リーダー ●具体的な仕事内容 ・CAE・モデルベース開発を活用した電子デバイスの設計・開発と、必要なシミュレーション技術の開発・導入 ・開発現場だけでの課題解決困難時、課題解決に向けて、材料・工法など製造プロセスまで含めた必要な検証・実験計画の立案・支援 ・電子デバイスの製品開発・製造拠点と連携した、製品の設計完成度向上、製品開発プロセスへのデジタルエンジニアリン... |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ・有限要素法などの数値解析シミュレーション／CAEに関する幅広い知識（特定分野の専門知識は不要） ・CAEの実務経験（構造or熱or流体or電磁場or粒子法 etc.)及び実務経験３年以上 ・開発プロセスへのCAE導入のプロジェクトリーダーの経験、もしくはCAEを活用した製品開発経験 【歓迎】 ・１DCAEやROM(縮退)モデル開発の経験がある方、例えばMATLAB／Simulink、 MapleSim等 ・各種工業材料の物理・数値モデリングの経験がある方 ・製品開発現場と協働した課題の解決に取り組んだ経験のある方 ・データサイエンス・数理統計やサロゲートモデル等のAIの実務スキルおよび業務活用経験のある方 ・業務分析・現場分析、または現場コンサルティングの経験がある方 |
給与・待遇
| 給与 |
850万円～1100万円 上記は参考です。ご経験やスキルをもとに決定します |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【大阪】マネジメント候補 CAEを活用した電子デバイス開発の導入推進（熱流体、構造解析） |
| 待遇・福利厚生 | 【社会保険】雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険 【福利厚生】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン（選択型福利厚生制度）、社内製品従業員購入制度 等 【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等 【その他】入社時の転居費用は会社規定により支給あり通勤手当、残業手当、住宅補助（規定による）など ■教育制度・キャリアサポート：【国内】新入社員研修、職種別・事業場別・階層別研修、各種社外研修、ビジネスリテラシー/リリベラルアーツなど無償eラーニング 等 【海外】海外留学制度、海外トレーニー制度、海外研修 等 ※事業所・部署によって異なる場合があります。公募型異動制度、社内複業制度、社外留職制度、キャリア＆ライフデザインセミナー、ワーク＆ライフサポート勤務(時短勤務)、フリーオフィス制度、1on1ミーティング 等 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 08:30～17:00 |
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| 休日・休暇 | 完全週休2日制、祝日、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、チャレンジ休暇(節目休暇)、ファミリーサポート休暇 等、年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与。2021年度平均取得日数19日） ※事業所・部署によって異なる場合があります。 |
その他
| 選考プロセス | 面接2回、ＳＰＩ 1次WEB面接→2次WEB |
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企業情報
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 2022年4月 |
| 従業員数 | 41000名 |
| 資本金 | 2587億4000万円 |
| 売上高 | 1兆426億円 |
| 事業内容 | 分社化背景：パナソニックグループはデバイス（電子部品）から家庭用電子機器、電化製品、ＦＡ機器、情報通信機器、車載製品および住宅関連機器等に至るまでの研究開発、生産、販売、サービスを行う総合エレクトロニクスメーカーですが2022年4月より事業会社制へと移行、新たなスタートを切りました。 「専鋭化」：持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。 事業規模：新生パナソニック インダストリー株式会社の売り上げ規模は約... |
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