Technology Architect 監査系に強みを持つ外資系総合コンサルティングファーム
| 企業名 | 監査系に強みを持つ外資系総合コンサルティングファーム |
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| 年収 | 1100万円 〜 2100万円 |
| 勤務地 |
東京都大手町1-2-1 Otemachi One タワー
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| 職種 | Technology Architect |
| 業種 | 専門コンサルタント業界のITアーキテクト |
| ポイント | 業界の中でも成長率の高い、総合コンサルティングファームでの募集です。グループ内ナレッジを集結し、経営戦略～実行計画の策定～実行・導入・モニタリングまで一気通貫でコンサルティングサービスを提供できる事が同社の強みです。これまでのご経験を活かして、コンサルファームで実力を発揮されてみませんか。 |
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正社員
完全週休二日制年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
■ユーザー体験価値設計の立案段階から関わり、UXデザイナー、UIデザイナーとの協働を通して、描いた顧客体験を支えるビジネス・データ・オペレーションのアーキテクチャ設計を担当していただきます。 【具体的には】 ・業界に精通したビジネスアーキテクト、UXデザイナー、エンジニア等の多職種メンバーと協働し、クライアントの現状や業界・技術トレンドを踏まえた課題設定 ・チームメンバー、クライアントとの対話による顧客体験設計に関するアイディエーション等における、ビジネス・データアーキテクチャの観点を踏まえたファシリテーション ・プロダクト・サービスデザイン等における顧客体験に関する、情報企画・構想策定、ITロードマップ策定、エンタープライズアーキテクチャ設計、ソリューション設計 ・先進技術を伴う顧客体験設計に関する実現性検証、メソッド開発 ＜補足＞ クライアントの課題や実情を踏まえた堅実なアーキテクチャ設計のみならず、まだ見ぬ未来志向の体験を高めていくための挑戦的で柔軟なアーキテクチャ設計に至るまで、チームメンバーとの対話を通して作り上げていくことが求められます。 ＜キャリアパス＞ 種多... |
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| 求める人材 | 【必須要件】※以下の全てを満たす方 ■人間中心設計とデザイン思考のアプローチを用いて導出された顧客体験を支えるアーキテクチャ設計に関する知見・実装経験があること ■以下のうちいずれか必須 ・IT戦略立案、IT投資計画立案、システムアーキテクチャ構想策定に関する経験 ・デジタル戦略立案に関するコンサルティングあるいは企画構想、ITロードマップ策定に関する経験 ・標準化、フレームワーク構築、アーキテクチャ策定、実現に関する経験 ・一連の業務においてクライアントを含めた関係者と議論するために論点を整理し、議論をファシリテートした経験 ・データサイエンス・データアナリティクスに関する経験 |
給与・待遇
| 年収 |
600-2000万円 ※就業制度は「コアタイムなしのフレックスタイム制」となります。 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | Technology Architect |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 フレキシブルワーキング手当、通勤手当（当面の間は通勤交通費を実費精算）、時間外手当、出張手当 公認会計士企業年金基金、確定拠出年金制度、慶弔見舞金、団体生命保険、資格取得支援制度、契約施設・ホテル・スポーツクラブ等割引利用、各種クラブ活動（PwC Funs）、カウンセリング制度、ベビーシッター利用補助（上限5万円/月）など。 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 09:15 - 17:15（コアタイム：00:00 - 00:00） |
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| 休日・休暇 | 年間120日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日、年末年始、有給休暇、慶事休暇、出産／育児／介護関係休暇、リフレッシュ休暇、傷病休暇、試験休暇 |
その他
| 選考プロセス | 【筆記試験】有 【面接回数】2回 【選考フロー】一次面接（部門面接）⇒ 二次面接（役員面接）⇒ 最終面接（人事面接） |
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企業情報
| 企業名 | 監査系に強みを持つ外資系総合コンサルティングファーム |
|---|---|
| 事業内容 | 【概要・特徴】 世界的なコンサルティング企業グループに属する、総合コンサルティング会社。 経営戦略の策定から業務改革、そしてITを活用した改革の実現まで総合的に支援しています。 クライアントは、製造業・医療・流通など多岐にわたります。 【強み】 グローバルネットワークの持つ専門性や知識を活用できることが強み。 その強みを活かし、コンサルティング、監査、税務など各分野の専門家と連携することにより、日本企業の海外進出を包括的にサポートしています。 【人事制度】 自らの意志でキャリアを選択する制度を設けており、法人内での異動やグループ企業内での移籍が可能です。 2015年度は、約40名の職員がこの制度を利用してキャリアの幅を広げています。 |
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