生産技術開発＜エンジン・シャシー部品（鍛造領域）＞ マツダ
| 企業名 | マツダ |
|---|---|
| 年収 | 1200万円 〜 1400万円 |
| 勤務地 |
広島県新地3-1
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| 職種 | 生産技術開発＜エンジン・シャシー部品（鍛造領域）＞ |
| 業種 | 輸送用機器（自動車含む）業界の生産技術・製造技術（化学） |
| ポイント | 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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正社員
年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
■鍛造工程における新技術開発ならびに新規部品の企画から量産までの一連の工程を担当していただきます。 ※特に技術開発の面では保有する鍛造設備/技術を生かし、軽量で高強度の素材提供のためのアルミ鍛造部品の製造技術獲得に取り組んでおり、この技術検証/工程設計/要素設備技術開発を推進いただくことを期待しています。 【具体的には】 ・鍛造部品における新部品立ち上げ、品質、コスト改善 ・車体/足回り部品への技術適用を中心としたアルミ鍛造技術開発 【部門ミッション】 同部門の役割は素材部品の革新的な生産方式を創造し、ねらいの品質・コストを満足する工程設計と工場で維持管理できる設備を提供することです。その中で従来からパワートレイン部品の量産準備への取組みに加え、パワートレイン部品の領域を超えて車体や足回り部品の軽量化やコスト改善、カーボンニュートラルの実現へ向けた技術開発/適用を推進していくことが求めらます。 【ポジション特長】 ・同社の鍛造プレスは国内有数の500Ton～6,300Tonという多様な設備を保有しており、ギアからコンロッド、クランクシャフトなど様々な鍛造部品を生産しています... |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須要件】※以下いずれかをお持ちの方 ・アルミ/鉄の鍛造工法や材料の知識/経験（自動車業界に限らず） ・アルミ展伸材料の知識 【歓迎要件】 ・自動車用アルミ部品の知識 ・TOEIC：500以上 |
給与・待遇
| 年収 |
650-900万円 ※経験・能力を考慮し決定します。 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 生産技術開発＜エンジン・シャシー部品（鍛造領域）＞ |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 独身寮（借上社宅）※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居／工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00） |
|---|---|
| 休日・休暇 |
年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します） |
その他
| 選考プロセス | 【筆記試験】有（適性検査のみ） 【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
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企業情報
| 企業名 | マツダ |
|---|---|
| 事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
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