提案型技術営業職＜パワーデバイス＞ 萩原電気ホールディングス
| 企業名 | 萩原電気ホールディングス |
|---|---|
| 年収 | 600万円 〜 1000万円 |
| 勤務地 |
愛知県東桜2-2-1 高岳パークビル
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| 職種 | 提案型技術営業職＜パワーデバイス＞ |
| 業種 | 半導体・電子・電気機器業界の営業・企画営業（法人向け） |
| ポイント | ■萩原電気グループは、電子デバイス・ITの先端技術をベースに、自動車・ITインフラ・工場等、さまざまな領域でソリューションを提供する、提案型の技術商社です。 ■自動車の先端技術の開発に携わりたい方におすすめの求人です。 |
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正社員
年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
■同社にて、以下の業務をご担当いただきます。 【具体的には】 新規顧客開拓：展示会に来場された会社への1次コンタクトから製品紹介、ニーズ/POT調査、製品提案、QAサポート等 主体的に行って頂きます。 既存顧客 ：上記と同様の活動（既に顧客登録はある為、展示会来場に関係なく1次コンタクトが可能） ■取扱製品：パワーデバイス HighPower～LowPowerの様々なパワーデバイス（SiC、IGBT、MOS-FET、他）に携わって頂きます。 |
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| 求める人材 | 【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方 ・法人営業かつ新規営業のご経験のある方 ・コミュニケーション能力（質問に対して的確な受け答えができるか、スムーズに話せるか、好印象等） ・問題解決力（事実関係を整理し自らもしくは関係者に協力を依頼する事ができる、指示待ちではなく困難を打破する気持ち等） 【歓迎要件】 ・パワーデバイスの販売経験のある方 ・主体性・向上心・チャレンジ精神を持って取り組んでいただける方 ・チームで仕事をした経験がある人 ・交渉、調整力 ・インバータ、サーボモータ、電源回路系の知識がある人 ・ブロック図が理解、把握できる人 ・英語が話せる（中国語なら尚よい） |
給与・待遇
| 給与 |
600-940万円 目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性あり。 ※給与詳細は経験・前年収等により総合的に判断し決定。 ※マネージャー職位となった場合は年収980万円～。（賞与係数による） |
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| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 提案型技術営業職＜パワーデバイス＞ |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、住宅手当（会社規定による対象者に支給） 退職金制度、財形貯蓄制度、住宅援助制度、従業員持株制度、資格取得支援制度、共済会制度、スポーツクラブ活動助成制度、会員制福利厚生サービス（ホテル、スポーツクラブ、レジャー等） |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 09:00 - 18:00（コアタイム：00:00 - 00:00） |
|---|---|
| 休日・休暇 | 年間126日／（内訳）週休2日制、土曜、日曜、祝日※会社カレンダーによる／夏期休暇、年末年始休暇、特別休暇、リフレッシュ休暇（5年に1度、5連休を取得可能）、産休育児休暇※有給休暇は入社初月から支給（時期により日数は変動します） |
その他
| 選考プロセス | 【筆記試験】有（CUBIC） 【面接回数】2回 【選考フロー】 書類選考 ⇒ 一次面接 ⇒ 最終面接 |
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企業情報
| 企業名 | 萩原電気ホールディングス |
|---|---|
| 事業内容 |
【概要・特徴】 創業70年以上、半導体などの電子部品・機器を取扱うメーカー兼商社です。1948年に無線機の製造・修理を手がけるメーカーとして創業。NEC製半導体製品の販売店として、事業の基盤を築いてきました。現在は、電子デバイスおよび電子機器の販売、FA機器の製造販売を行うグループ企業の経営戦略策定・管理を行なっています。売上の約90％は自動車業界向けで、デンソーやトヨタなどを顧客としています。2023年3月期の連結売上高は1,860億円です。 【強み】 長きにわたり培った技術力とノウハウによる技術提案力が強み。社員の約3割が技術系職種に従事しており、顧客の製品企画・設計段階から参画した技術提案が可能です。特に、自動車電装に求められる品質やジャストインタイム納入などのビジネススタイルを熟知した企業として、顧客から高く評価されています。また、ボードコンピュータやタッチパネルモジュールなどが組込まれる産業コンピュータを自社で開発・製造している点も強みであり、納入実績は30万台以上です。 【グローバル展開】 北米・アジア・欧州に8拠点を構え、グローバルに事業を展開。国内外で仕入れた半導体や電子部品の販売を主軸としています。またエレクトロニクスの高度化や現地開発の増加に伴い、技術的な支援を強化しています。今後は、「地産地消」にもとづき、その土地に合う製品とサービスを展開するため、現地の技術者と営業の育成に注力。ビジネスの現地化を加速させ、グローバル化する顧客ニーズに対応する方針です。 |
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