業務用空調機器・換気機器の開発・技術営業業務【HVAC マーケティング本部】|《東京》 パナソニックグループ
企業名 | パナソニックグループ |
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年収 | 450万円 〜 900万円 |
勤務地 |
東京都墨田区押上1丁目1番2号東京スカイツリーイーストタワー
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職種 | 業務用空調機器・換気機器の開発・技術営業業務【HVAC マーケティング本部】|《東京》 |
業種 | 総合電機メーカー/工業製品営業 |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
募集者の名称 パナソニック株式会社 空質空調社 配属部門 マーケティング担当 マーケティング本部 日本マーケティングセンター 市場開発部 非住宅市場開発課 ●担当業務と役割 ①市販ルートにおけるサブユーザーの開拓。同社の空質・空調商品のファン化を推進し、販売網を構築する事による、増販・シェアアップ。 ②前線の市販営業部門が推進する空質・空調件名に対して技術的な支援。 ③マーケットのニーズの汲み取り、事業部へのフィードバックによる商品開発 ●具体的な仕事内容 ①空調工事店、電気工事店等のサブユーザーへの定期巡回による同社ファン化。ならびにサブユーザーへの同社機器の採用推進、受注推進。 ②サブユーザーと協業し、ユーザー他上流への開発営業。 ③前線の市販営業部門が受注推進をする空質・空調件名に対する現地調査や機種選定等の受注前支援。受注後の技術資料提出やサブユーザーとの施工指導等打合せ対応。 ④流通ステークホルダーとの接点から得られる市場のニーズを事業部門へフィードバック。新商品の開発、既存製品の改善のお役立ち。 ●この仕事を通じて得られること ・空調は、温暖化が進む環境の中では必要不可欠なインフラですが環境への配慮が欠かせない分野であるため、メーカーとしてのB2Bの取組みで低炭素社会を実現させなければなりません。 地球環境問題に向き合い、環境負荷低減に貢献する省エネ空調機器の増販とソリューション提案を実現させるメーカーとして、仕事の醍醐味を実感することができます。 ・新たな空質空調社の設立により、パナソニックの空調事業への期待は大きく、その事業成長に貢献できることもやりがいに繋がります。 業務用空質・空調商材のマーケティング活動を通じて、今後の空質事業と空調事業の融合や新規事業創出に携われる等の魅力があります。 ●職場の雰囲気 ・人数構成は30代前半の若手が25%、30代後半~40代の中堅が50%、50代以上のベテランが25%。内キャリア採用者が過半数を占めます。 年齢、経歴面とも多様性のあるメンバー構成で、年齢や役職に関係なくフラットにコミュニケーションが取れる組織です。 ・営業職能として、お客様との商談時間を創出しスムーズな販売拡大に繋げるための権限移譲も行い、自主責任経営を実践しています。 コロナ環境下における柔軟な勤務形態を取っており、在宅勤務・リモート会議も活用し業務を進めています。 ●キャリアパス ・初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただいて、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。 例えば国内の業務用パッケージエアコン営業から、他商材営業、営業・販売企画。 また日本だけでなく世界中でも空調事業を展開していますので、海外向けの営業、企画などでの活躍も可能です。 |
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求める人材 | 【必須】 ・空調メーカーや販売会社・代理店及びサブコンでの業務用空調機器の営業経験のある方 【歓迎】 ・空調全般、建築設備全般の知見がある方 ・対人折衝能力、プレゼン能力の高い方 ・情報収集力、分析力の高い方 【人柄・コンピテンシー】 ・状況や相手に応じたコミュニケーションを図れる方(対人折衝・調整) ・課題解決に積極的に解決の提案ができ、自ら解決の先頭に立てる強い意思をお持ちの方 ・従来の考え方にとらわれず、革新的なアイディアや解決方法に取組める方 ・あるべき姿を見据え、常に前向きに、能動的・主体的に活動し、その実現に向けてリーダーシップを発揮できる方(ビジョン実現) |
給与・待遇
給与 |
450万円 ~ 850万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■役職手当 ■その他手当 |
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雇用形態 | 正社員 |
募集ポジション | 業務用空調機器・換気機器の開発・技術営業業務【HVAC マーケティング本部】|《東京》 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■企業年金制度 ■社員持株会制度 ■借り上げ社宅制度 ■社員寮 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:00~17:30 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制(土・日)■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | 書類選考⇒一次面接⇒適性検査(SPI)⇒最終面接⇒内定 |
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企業会社特徴 | 【ブランドスローガン】 <幸せの、チカラに。> 人と社会と地球を健やかにし、くらしを支える設備と家電で感動と安らぎの、エンターテインメントとコミュニケーションで人と環境に、いい住まいをつくることでこころ動かす出会いを創り続けるオートモーティブで未来を変えるエナジーで現場から社会を動かし未来へつなぐビジネスソリューションでより良い未来を切り拓くデバイステクノロジーで、それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだすために、一歩を踏み出します。 【環境への取り組み Panasonic GREEN IMPACT】 2030年までには、全事業会社のCO2排出量を実質ゼロに、2050年に向けては、お客さまにお使いいただく商品からのCO2排出量を減らし、さらには、BtoB/Gのお客さまへの省エネソリューションやクリーンエネルギー技術の提供を通じて、社会のCO2を減らす活動を進めます。この活動を、グループが一丸となって加速していくために掲げたのが、Panasonic GREEN IMPACTです。 【データで見るパナソニックグループ】 ■平均勤続年数:男性21.8年・女性20.3年 ■離職率:2.2%(定年退職以外の離職率) ■育児休業取得率:男性64.8%、女性100% |
企業情報
企業名 | パナソニックグループ |
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設立 | 1935年12月 |
資本金 | 2,594億円 |
事業内容 |
【パナソニックグループとは】 パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。 パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。 【持株会社制への移行】 パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。 持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。 一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。 |
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