自動車メーカー様向け車載商材の開発・納入営業【PAS 営業本部】｜【愛知】 パナソニックグループ
| 企業名 | パナソニックグループ |
|---|---|
| 年収 | 1000万円 〜 1500万円 |
| 勤務地 |
愛知県豊田市西町4丁目25番地（中根ニッセイビル内）
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| 職種 | 自動車メーカー様向け車載商材の開発・納入営業【PAS 営業本部】｜【愛知】 |
| 業種 | 総合電機メーカー／工業製品営業 |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
・トヨタグループ様向け商品の拡販戦略立案と開発営業 ・担当商品：インフォテインメント・ADAS・安全関連・環境商材等 ・上記担当商品のQCD、BCP対応 ・顧客動向、関連事業部の開発動向調査 ・顧客との交流イベント対応 【募集背景】 オートモーティブ事業の競争力強化にむけた営業体制の強化 【パナソニックで働くことの魅力】 モビリティ事業・サービス事業への変革を目指すチャレンジングな自動車業界の環境のもと、自身の成長を実現したい方を募集します 日本製造業で大きな位置を占める自動車産業のトップであり世界的企業であるトヨタグループ様とのお仕事によりエンプロイアビリティーを高めることができる職場です。 |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ［経験］ ・BtoB車載営業経験（Tier2含む車載関連営業経験） ［知識］ ・自動車業界及び車載関連の知識 ［その他］ ・コミュニケーション能力 ・粘り強い折衝・交渉力 ・ストレス耐性 【歓迎】 ・海外勤務経験 ・語学力：TOEIC 550点以上 |
給与・待遇
| 年収 |
550万円 ～ 1000万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■その他手当 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 自動車メーカー様向け車載商材の開発・納入営業【PAS 営業本部】｜【愛知】 |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■企業年金制度 ■社員持株会制度 ■借り上げ社宅制度 ■社員寮 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:00～17:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
| 選考プロセス | 書類選考⇒一次面接⇒適性検査(SPI)⇒最終面接⇒内定 |
|---|---|
| 企業会社特徴 | 【ブランドスローガン】 ＜幸せの、チカラに。＞ 人と社会と地球を健やかにし、くらしを支える設備と家電で感動と安らぎの、エンターテインメントとコミュニケーションで人と環境に、いい住まいをつくることでこころ動かす出会いを創り続けるオートモーティブで未来を変えるエナジーで現場から社会を動かし未来へつなぐビジネスソリューションでより良い未来を切り拓くデバイステクノロジーで、それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだすために、一歩を踏み出します。 【環境への取り組み Panasonic GREEN IMPACT】 2030年までには、全事業会社のCO2排出量を実質ゼロに、2050年に向けては、お客さまにお使いいただく商品からのCO2排出量を減らし、さらには、BtoB／Gのお客さまへの省エネソリューションやクリーンエネルギー技術の提供を通じて、社会のCO2を減らす活動を進めます。この活動を、グループが一丸となって加速していくために掲げたのが、Panasonic GREEN IMPACTです。 【データで見るパナソニックグループ】 ■平均勤続年数：男性21.8年・女性20.3年 ■離職率：2.2％（定年退職以外の離職率） ■育児休業取得率：男性64.8％、女性100％ |
企業情報
| 企業名 | パナソニックグループ |
|---|---|
| 設立 | 1935年12月 |
| 資本金 | 2，594億円 |
| 事業内容 | 【パナソニックグループとは】 パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。 パナソニック社は1918年の創業以来、「社会？活の改善と向上」と「世界？化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。 【持株会社制への移行】 パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制（持株会社制）へ移行いたしました。 持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。 一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。 |
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