サービスエンジニア（ポテンシャル） 極東開発工業株式会社
| 企業名 | 極東開発工業株式会社 |
|---|---|
| 年収 | 400万円 〜 600万円 |
| 勤務地 |
東京都江東区枝川2丁目28-16
京葉線「潮見」駅徒歩15分 勤務地変更の範囲：勤務地からの変更はなし |
| 職種 | サービスエンジニア（ポテンシャル） |
| 業種 | 輸送用機器（自動車含む）業界のサービスエンジニア・サポートエンジニア（コンピューター） |
| ポイント | ◎東証プライム上場の特装車メーカー◎社会インフラに関わる事業を展開◎ |
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正社員
完全週休二日制転勤無し年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度U・Iターン歓迎
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募集要項
| 仕事内容 |
【職務概要】 特装事業部のロードサービス部門にて、直接お客様とやり取りをしながら特装車のメンテナンスや交換を提案するといったサービスエンジニアの業務をお任せします。 【職務詳細】 ・特装車のトラブル発生時のクレーム判定、市場措置(対策工事）の対応処理 ・特装車のメンテナンス指導及び修理（お客様・指定サービス工場への定期巡回訪問・点検・処理） ・お客様・指定サービス工場への製品・取扱・安全教育等、講習会の計画、実施 ・特装車のメンテナンスパック(有償定期点検)、一般有償工事の受注／管理及び処理 ・製品トラブル発生時の窓口対応、ディーラー・顧客・営業部門・社内関係部門等との折衝・調整 ・製品トラブル・市場情報等を社内関係部署へのフィードバック ・ロードサービスマンとしてのスキル維持・向上教育の受講、積極的な自己啓発（教育） 【予定配属先】 特装事業部サービス本部ロードサービス部 東京２名 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ・コミュニケーション能力がある方 ・普通自動車運転免許があり、長距離運転が可能な方 （月間1,000km～4,000km。配属地域により異なる。） 【尚可】 ・トラックや自動車のメンテナンス経験・油圧電気の／知識がある方（整備士有資格者歓迎） ・関連する業界での勤務経験がある方 ・傾聴・折衝能力に長けている方 ※製品トラブルによる顧客緊急対応等で、稀に夜間・早朝・休日出勤の場合もあり（時間外、休日出勤等、同社就業規則に則り処理。代休取得推奨） |
給与・待遇
| 給与 |
年収:400万～600万程度 月給制：月額200000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 賞与:年2回 昇給:年1回 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | サービスエンジニア（ポテンシャル） |
| 待遇・福利厚生 |
通勤手当、住宅手当、資格手当、出張手当、退職金制度、社員持株会、階層別研修、財形貯蓄、キャリア研修、安全講習会、自己啓発通信教育奨励制度（資格取得、語学、スキルアップなどの250の講座から受講可能） 喫煙情報：屋内禁煙 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 8時30分～17時30分 |
|---|---|
| 休日・休暇 | 年間休日123日、完全週休2日（土・日）、年次有給休暇（半日有給制度、一斉有給休暇制度）、夏期休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇 他 |
その他
| 募集背景 | 増員のため |
|---|---|
| 選考プロセス | 書類選考→一次面接→二次面接→最終面接→内定 |
| サービス詳細・特徴 | 【特装車事業】 ■特殊自動車その他の輸送運搬機械の製造、架装および販売、修理ならびに同部品の製造、販売 ■トレーラ・トラックボデー等の製造および販売 【環境事業】 ■環境整備機器および施設の製造、販売、修理ならびに同部品の製造、販売 ■環境整備機器および施設の運転、管理 【パーキング事業】 ■立体駐車装置および設備の製造、据付、販売および修理 ■駐車場の経営（コインパーキング） ■不動産の賃貸および管理 |
企業情報
| 企業名 | 極東開発工業株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 1955年6月 |
| 従業員数 | 連結：3,237名 単独：1,133名 |
| 資本金 | 118億9,900万円 |
| 事業内容 |
【事業の内容】 特殊自動車その他の輸送運搬機械の製造・架装・販売・修理ならびに同部品の製造・販売／トレーラー・トラックボデー等の製造・販売／環境整備機器および施設の製造・販売・修理ならびに同部品の製造・販売／環境整備機器および施設の運転・管理／立体駐車装置および設備の製造・据付・販売・修理など 【会社の特徴】 同社は、1955年の創業以来、「技術と信用を重んじ一致協力して企業の生々発展に努力し広く社会に奉仕する」という経営理念のもと、約70年に亘り、様々な製品・サービスを提供し、社会インフラの整備に貢献してきました。 現在、日本国内では、物流量の増加や都市部における建設需要に加え、カーボンニュートラルに向けたCO2排出量の削減や、高度経済成長期に集中的に整備された道路や橋梁等の社会資本の老朽化への対応、将来想定される大規模災害に備えるための防災・減災の強化に対する機運の高まりなど、様々な社会的課題の解決に向けた施策や取り組みの必要があります。これらの推進には、同社の製品・サービスは必要不可欠なものであり、その果たすべき社会的な役割は大きなものであると改めて認識しています。 |
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