【大分】電気設計 株式会社三井E＆S
| 企業名 | 株式会社三井E＆S |
|---|---|
| 年収 | 500万円 〜 900万円 |
| 勤務地 |
大分県大分市日吉原3番地
日豊本線「坂ノ市」駅より徒歩20分※マイカー通勤可能 勤務地変更の範囲：本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
| 職種 | 【大分】電気設計 |
| 業種 | 総合電機業界のアナログ回路設計 |
| ポイント | 世界を舞台にしたスケールの大きな仕事ができます／福利厚生◎／年間休日120日以上 |
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正社員
完全週休二日制年間休日120日以上英語を使う仕事社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務U・Iターン歓迎
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募集要項
| 仕事内容 |
【職務概要】 港湾用のコンテナクレーンを製造する同社にて製品の電気設計業務をお任せします。お持ちの経験、スキルに応じて業務をお任せしたいと考えております。 【職務詳細】 ■制御設計 電気回路設計、電気機器選定・手配ソフト作成 ■艤装設計 機器艤装設計、配線ルート設計、ケーブル・配線材料の選定・手配 等 ■自動化・開発 遠隔・自動化システムの設計、機器選定・手配、ソフト作成、社内・現地調整、クレーンの新規機能の研究開発、検証 ■働き方：年間休日日数は125日。月平均残業20時間とメリハリをつけて働くことが可能です。 ■OJTでの業務取得がメインですが、入社後研修はもちろん、多様な研修も用意！（階層別研修、ビジネススキル研修、英会話講座 など） ■社風：隣の部署の人との距離も近く、風通しの良い社風です。 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ・電気回路図に関する業務経験 【尚可】 ・ラダーソフト作成の経験 ・展開接続図作成の経験 ・海外経験があり、海外客先及びメーカーとの交渉ができる英語力 |
給与・待遇
| 給与 |
年収:500万～800万程度 月給制：月額300000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 賞与:年2回 昇給:年1回 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【大分】電気設計 |
| 待遇・福利厚生 |
資格取得支援制度（全従業員利用可）、研修支援制度（全従業員利用可）、社員食堂・食事補助（全従業員利用可）、従業員専用駐車場あり（全従業員利用可）、寮・社宅有り、通勤手当、家族手当、退職金制度 喫煙情報：敷地内禁煙 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | フレックスタイム制（コアタイムなし）、所定労働時間8時間00分 |
|---|---|
| 休日・休暇 | 年間休日125日、完全週休2日制（土日祝日）、有給休暇10日～22日、夏季休暇、年末年始休暇、GW、慶弔休暇、リフレッシュ休暇 他 |
その他
| 募集背景 | 事業拡大の為の人員増加 |
|---|---|
| 選考プロセス | 書類選考⇒SPI⇒面接⇒内定 |
| サービス詳細・特徴 | 同社は現在急速に進むグローバル化や技術革新にも積極的に対応しています。 運搬機での海外生産の開始や、世界初のメタノールやエタンを燃料とする機関の市場投入などの、環境に優しい二元燃料舶用ディーゼル機関へのいち早い取組みをしています。 また同社は「顧客の皆様の立場で考え、スピードを持って行動する」をモットーにより信頼性があり、経済性が高く、環境に優しい製品やサービスを提供しています。 |
| 転職コンシェルジュからのコメント | ◆三井財閥ですので福利厚生が充実しています。 ◆旧三井造船株式会社でしたが、株式会社三井E＆Sホールディングスが持株会社となり、造船、機械、プラントの各事業のうちホールディングスにおける中核事業とされる機械事業を担っているのが同社です。 |
企業情報
| 企業名 | 株式会社三井E＆S |
|---|---|
| 設立 | 1937年7月 |
| 従業員数 | 連結5,952名 |
| 資本金 | 88億4,600万円 |
| 事業内容 |
【事業の内容】 船舶用ディーゼルエンジン、港湾・産業用クレーン、往復動圧縮機、炉頂圧回収タービン、軸流圧縮機、ガスタービン、反応器、熱交換器、回転式乾燥機、レーダ探査装置、原子力施設向けマニピュレータなどの設計、製造、据付、アフターサービス 【会社の特徴】 同社は三井造船の3事業の中でも特に好業績の機械事業を継承しています。 発展途上国の成長に伴い、世界物流において必要不可欠な製品のため、今後も益々成長が期待される製品群です。 約30年後、世界の人口は約90億人を超えています。そして、そのうち約8割がアジア（中国・インドを含む）やアフリカを中心とした新興国の人々です。これらの新興国の経済発展に伴い、エネルギー消費量、海上輸送量、インフラ需要が世界で増加しています。 たとえば交通インフラ（空港、鉄道、道路、港湾）では、2014年には年平均38兆円だった世界の整備需要が、30年後にはおよそ2倍になると予想されています。海上輸送量の増加に伴い、船の建造はもちろんのこと、コンテナクレーンなどで港湾にも関わってきた同社には、グローバルなサプライチェーン全体に精通した海上物流のプロフェッショナルであることが期待されており、今後より一層の発展が見込まれています。 |
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