【茨城】施工管理(設備/電気) 株式会社日立インダストリアルプロダクツ
企業名 | 株式会社日立インダストリアルプロダクツ |
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年収 | 700万円 〜 1200万円 |
勤務地 |
茨城県土浦市神立町603番地
常磐線「神立」駅より車で6分
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
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職種 | 【茨城】施工管理(設備/電気) |
業種 | 総合電機業界の電気設備施工管理 |
ポイント | 【日立のモノづくりをグローバルで主導する新しい会社】★年間休日126日★ |
正社員
完全週休二日制年間休日120日以上育児支援制度あり介護支援制度あり社宅・家賃補助制度フレックス勤務U・Iターン歓迎
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募集要項
仕事内容 |
【職務概要】 現地工事の施工管理業務をお任せします。 【職務詳細】 ■施工管理業務(安全管理、品質管理、工程管理、原価管理) ■施工計画・設計業務(見積積算、工事発注、施工図・各種計算書・官公庁申請書類等の作成) ※ただし、監理技術者証を取得するための実務経験期間においては、上記に加え現場代理人または監督として業務を行う。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品】 ■ポンプ設備(揚排水設備、灌漑設備、上下水道設備、送水設備等) ■ 送風機設備(トンネル換気設備、ブロワ設備等) ■ 電気設備(受変電設備、自家発電設備、監視操作制御設備等) 【仕事の醍醐味】 ■機械・電気に関する幅広い技術・スキルが身に付く ■各種資格を取得できる ■エンドユーザに近い位置で仕事ができる 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
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求める人材 | 【必須】 ■施工管理の実務経験 【尚可】 ■機械・もしくは電気関連の施工管理の実務経験者 ■ 一級施工管理技士(電気) ■ 普通自動車免許 |
給与・待遇
年収 |
年収:420万~650万程度 月給制:月額300000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 賞与:年2回 昇給:年1回 |
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雇用形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【茨城】施工管理(設備/電気) |
待遇・福利厚生 |
通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、カフェテリアプラン制度、日立グループ共通年金、親会社持株制度、育児休職・勤務制度、介護休職・勤務制度、年末表彰制度、介護保険 喫煙情報:敷地内禁煙(喫煙場所あり) |
勤務時間・休日
勤務時間 | 8時45分~17時15分(フレックスタイム制度あり) |
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休日・休暇 | 年間休日126日、完全週休2日制 (土・日)、祝日、年次有給休暇(24日)、夏季・年末年始休暇、GW、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、出産休暇、育児休暇 |
その他
募集背景 | 事業拡大のため |
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選考プロセス | 書類選考→一次面接→最終面接 |
サービス詳細・特徴 | 【ドライブシステム分野】 ・一般産業用や、新幹線用等鉄道車両をはじめとした、さまざまなモータや、風力発電機などの各種発電機の設計開発、生産を行っています。 【パワーエレクロトニクス分野】 ・大型ダンプトラックの電気駆動化のためのモータドライブインバータ、UPS等幅広い分野で最先端技術を適用した製品を開発・提供しています。 【機械システム/メカトロニクス分野】 ・「天然ガスの輸送や石油の採掘等エネルギーの安定供給に寄与する遠心圧縮機」、「水不足に悩む地域へ送水する大規模水プロジェクトの核となる高効率ポンプ」、「車両走行試験や地震シミュレーター等社会の安全、安心を支える試験機」、「さまざまなプラントにおいてロジスティクスを支援する物流関連システム」等の製品を世界に送り出しています。 |
転職コンシェルジュからのコメント | ◎日立Gの大型産業機器事業を担う「モノづくりのプロ集団」の一員へ◎ 日立創業製品である電動機事業を継承し、先端技術を生み出してます! 仕事のやりがいに加えて、働きやすい環境整備も整っています! これまでのご経験を活かして、新しいことに挑戦したい方を歓迎! 同社様では日立グループの大型産業機器事業を担う会社として、 電機システム事業・機械システム事業の2事業を行っています。 |
企業情報
企業名 | 株式会社日立インダストリアルプロダクツ |
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設立 | 2018年11月1日 |
従業員数 | 約4,700名(連結) |
資本金 | 100億円 (株式会社 日立製作所100%出資) |
事業内容 | 【事業の内容】 電機システム事業と機械システム事業における製品の開発、生産、販売、サービス 【会社の特徴】 事業部門から分社・独立して2019年4月にスタートした新会社です。 事業部門時代からの3事業をしっかり継承。特に、機械システム分野におけるロジスティクス事業は、グループ会社でも注力する事業分野のひとつになっていることから、組織体制のさらなる充実が求められています。 2021年に向けた中期経営計画で、「社会イノベーション事業でグローバルリーダー」をめざす方針を打ち出しました。 創業以来のプロダクトを持つ事業部門を分社して、同社を設立したのも、このためです。 社会イノベーション事業を支えるキープロダクツをグローバルに提供していく大切なミッションが任されており、事業規模などスケールの大きさを実感できる環境です。 |
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