【大分】港湾クレーンの据付、試運転及びアフターサービス 株式会社三井E&S
企業名 | 株式会社三井E&S |
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年収 | 700万円 〜 1400万円 |
勤務地 |
大分県大分市日吉原3番地
日豊本線「坂ノ市」駅より車で5分
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
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職種 | 【大分】港湾クレーンの据付、試運転及びアフターサービス |
業種 | 総合電機業界のサービスエンジニア・サポートエンジニア(コンピューター) |
ポイント | 世界を舞台にしたスケールの大きな仕事ができます/福利厚生◎/年間休日120日以上 |
正社員
完全週休二日制年間休日120日以上英語を使う仕事社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務U・Iターン歓迎
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募集要項
仕事内容 |
【職務概要】 同社が製造した港湾クレーンの据付、試運転及びアフターサービスをお 任せいたします。 【職務詳細】 ■据付業務:クレーン製品の据付工事の管理を担当します。 作業は現地の協力会社や、工事グループと協働をして行います。 ■試運転業務:現地にて試運転を担当します。 据付状態を確認後、動作試験、機能・性能試験に加え、お客様への運転指導も担当します。 ■アフターサービス業務:納入後の製品調査/点検をし、必要に応じて改良提案/修理を行います。 【ビジョン】 省エネ・環境性能・燃料多様化・省人化設備の提供を通して、社会の発展に貢献することです。 また、新興国の経済発展によって、海上輸送量も増加することが見込まれています。そのため、コンテナクレーン等にも手を伸ばすことで、海上物流のプロフェッショナルになることを目標としています。 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
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求める人材 | 【必須】 ・電気/電子系学科の出身 ・据付工事や試運転、アフターサービスの実務経験 【尚可】 ・英語の学習意欲 ※入社後は社内外の各種作業を、先輩社員の指導のもとOJTを通して、経験していただき、実務を習得して頂きます。 |
給与・待遇
年収 |
年収:400万~800万程度 月給制:月額200000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 賞与:年2回 昇給:年1回 |
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雇用形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【大分】港湾クレーンの据付、試運転及びアフターサービス |
待遇・福利厚生 |
資格取得支援制度(全従業員利用可)、研修支援制度(全従業員利用可)、社員食堂・食事補助(全従業員利用可)、従業員専用駐車場あり(全従業員利用可)、寮・社宅有り、通勤手当、家族手当、退職金制度 喫煙情報:敷地内禁煙(喫煙場所あり) |
勤務時間・休日
勤務時間 | 8時00分~17時00分(フレックスタイム制有り) |
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休日・休暇 | 【年間休日125日】完全週休2日制(土日祝日)、有給休暇10日~22日、夏季休暇、年末年始休暇、GW、慶弔休暇、リフレッシュ休暇 他 |
その他
募集背景 | 事業拡大の為の人員増加 |
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選考プロセス | 書類選考⇒SPI⇒面接⇒内定 |
サービス詳細・特徴 | 同社は現在急速に進むグローバル化や技術革新にも積極的に対応しています。 運搬機での海外生産の開始や、世界初のメタノールやエタンを燃料とする機関の市場投入などの、環境に優しい二元燃料舶用ディーゼル機関へのいち早い取組みをしています。 また同社は「顧客の皆様の立場で考え、スピードを持って行動する」をモットーにより信頼性があり、経済性が高く、環境に優しい製品やサービスを提供しています。 |
転職コンシェルジュからのコメント | ◆三井財閥ですので福利厚生が充実しています。 ◆旧三井造船株式会社でしたが、株式会社三井E&Sホールディングスが持株会社となり、造船、機械、プラントの各事業のうちホールディングスにおける中核事業とされる機械事業を担っているのが同社です。 |
企業情報
企業名 | 株式会社三井E&S |
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設立 | 1937年7月 |
従業員数 | 連結5,952名 |
資本金 | 88億4,600万円 |
事業内容 | 【事業の内容】 船舶用ディーゼルエンジン、港湾・産業用クレーン、往復動圧縮機、炉頂圧回収タービン、軸流圧縮機、ガスタービン、反応器、熱交換器、回転式乾燥機、レーダ探査装置、原子力施設向けマニピュレータなどの設計、製造、据付、アフターサービス 【会社の特徴】 同社は三井造船の3事業の中でも特に好業績の機械事業を継承しています。 発展途上国の成長に伴い、世界物流において必要不可欠な製品のため、今後も益々成長が期待される製品群です。 約30年後、世界の人口は約90億人を超えています。そして、そのうち約8割がアジア(中国・インドを含む)やアフリカを中心とした新興国の人々です。これらの新興国の経済発展に伴い、エネルギー消費量、海上輸送量、インフラ需要が世界で増加しています。 たとえば交通インフラ(空港、鉄道、道路、港湾)では、2014年には年平均38兆円だった世界の整備需要が、30年後にはおよそ2倍になると予想されています。海上輸送量の増加に伴い、船の建造はもちろんのこと、コンテナクレーンなどで港湾にも関わってきた同社には、グローバルなサプライチェーン全体に精通した海上物流のプロフェッショナルであることが期待されており、今後より一層の発展が見込まれています。 |
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