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電気・計装エンジニア(建材事業領域) 旭化成

掲載開始日:2025/04/21
終了予定日:2025/05/19
更新日:2025/05/10
ジョブNo.411749
企業名 旭化成
年収 800万円 〜 1100万円
勤務地
茨城県猿島郡境町染谷106
職種 電気・計装エンジニア(建材事業領域)
業種 ガラス・化学・石油業界の建築設計
ポイント 既存のテーマだけではなく、自分のアイディアを活かして新規テーマを設定し、設備設計から導入まで一貫して取り組むこともできます。
自らのアイディアを具現化した、世界で唯一の生産設備を設計・導入し、実際に稼働する姿を見ることができます。
正社員 年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容 ■プラントエンジニアとして、オーナーズエンジニアリングの推進を担当していただきます。
自社工場の電気・計装(制御)設備におけるEPC全般(企画・設計・施工管理・試運転など)を一気通貫でご担当いただきます。
また、リーダーとして、若手社員の教育や育成も担っていただきます。

【具体的には】
・建材事業領域におけるオーナーの立場として、上流から下流までのEPC全般を推進します。
 各プロジェクトの構想、企画、基本設計、詳細設計監理、建設マネジメント(施工管理・据付・試運転)、など
・電気・計装(制御)担当のプラントエンジニアとして、機械担当エンジニア、製造部門、協力メーカー等と共に、設備新設や改造などのテーマを担当します。
・IoT・AIを用いた自動検査装置や画像処理技術などを用いた品質管理システムの構築など、最先端技術にも広く取り組んでいただきます。
・他製造拠点や協力メーカー(打合せ?テスト・試運転・立上げなどの対応)への出張の可能性もあります(基本的には国内で、数日程度のもの)。

■ポイント
・電気(強電)と制御の両方を担当していただきますが、経験の少ない領域は入社後に知識・...
求める人材 【必須要件】
■プラントや工場における電気または制御システムの設計・工事管理経験5年以上をお持ちの方
(業界は化学系に限りません)

【歓迎要件】
■汎用ロボットやPLC・DCS制御の自動化設備設計経験をお持ちの方
■エネルギー管理士をお持ちの方
■電気主任技術者(第1種?第3種)をお持ちの方
■セーフティアセッサ(SA、SSA) などをお持ちの方

給与・待遇

給与 800-1100万円
※フレックスタイムは試用期間終了後に適用となります。
※経歴を考慮し同社規程により優遇されます。詳しくは選考過程で案内されます。
※2020年度賞与実績5.63カ月 ※月平均時間外労働:20時間/月
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション 電気・計装エンジニア(建材事業領域)
待遇・福利厚生 雇用保険・労災保険・厚生年金・健康保険
休日出勤手当、勤務地手当、通勤手当、家族手当
寮・社宅(借り上げ社宅・寮含む)、持ち家支援、各種財産形成支援、自己啓発支援、海外留学、育児短時間勤務、福祉共済会(共済生保・医療共済・がん保険・慶弔見舞金共済など)や各種福利厚生施設利用制度(スポーツクラブやホテル・旅館など)、各種福利が充実しており、安心して仕事が出来る仕組みが整っています。

勤務時間・休日

勤務時間 08:00 - 16:45(コアタイム:10:00 - 15:00)
休日・休暇 年間休日121日前後/(内訳)週休2日制、祝日、年末年始、年次有給休暇、特別休暇(忌引や結婚等)、家族看護休暇など

その他

選考プロセス 【筆記試験】有
【面接回数】3回予定+オファー面談 ※ポジションや状況により変動いたします。

企業情報

企業名 旭化成
事業内容 【概要・特徴】
東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野 彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。

【強み】
多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター(絶縁材)や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。

【教育制度】
「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。

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