【大阪府(門真)】次世代半導体PKG向けプリント配線板材料の要素技術開発【PID 電子材料事業部】 パナソニックインダストリー株式会社
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
|---|---|
| 年収 | 600万円 〜 800万円 |
| 勤務地 |
大阪府
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| 職種 | 【大阪府(門真)】次世代半導体PKG向けプリント配線板材料の要素技術開発【PID 電子材料事業部】 |
| 業種 | 半導体・電子・電気機器業界の基礎・応用研究・技術開発（化学） |
| ポイント | 【大阪府(門真)】次世代半導体PKG向けプリント配線板材料の要素技術開発【PID 電子材料事業部】 |
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正社員
年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
●担当業務と役割 近年、半導体PKGの技術進化が加速しており、それに適用するため半導体PKGのサブストレート基板の市場が拡大してます。 将来、この事業領域をさらに拡大するためには、樹脂特性の向上に加えて、相反する機能を両立する技術が必要で、幅広い知識、経験を持った技術者を必要としています。 未来の配線板に適用される新しい材料技術の開発に加えて、顧客と一緒に新しい市場を切り開いて頂きたいと考えています。 ●具体的な仕事内容 ・ 半導体PKG向け新規基板材料の要素技術開発業務（原理検証、材料設計） ・ 上記に関わる評価技術開発（社内外連携含む） ・ 原材料サプライヤーとの協業活動（新規材料合成・ 改良依頼等） ・ 国内外の顧客対応（ニーズ調査、プロトサンプル提供）、技術マーケティング活動 ・ 特許出願 ●この仕事を通じて得られること ・ 先端電子材料機器の発展に貢献している実感を得ることができ、自分自身の頑張りがあらゆる社会の発展につながります。 ・ 日本を代表する企業で、世界の半導体産業に貢献する貴重な経験を積むこともできます。 ・ パナソニックでの電子... |
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| 求める人材 | ・ 必須条件 ［経験］ ・ 硬化性樹脂を用いた材料開発および材料設計の経験 ［知識］ ・ 有機化学および硬化性樹脂に関する知識 ・ 電子材料分野もしくは半導体分野に関する知識 ・ 推奨条件 [経験] ・ MIや計算科学を用いた材料開発経験 [知識] ・ 回路基板材料に関する知識 |
給与・待遇
| 給与 |
600万円～800万円 昇給年1回 賞与年2回 モデル年収想定 950万円／管理職（月給58万円） 750万円／係長（月給38万5500円＋諸手当） 550万円／一般社員（月給28万3400円＋諸手当） |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【大阪府(門真)】次世代半導体PKG向けプリント配線板材料の要素技術開発【PID 電子材料事業部】 |
| 待遇・福利厚生 | 【社会保険】雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険 【福利厚生】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン（選択型福利厚生制度）、社内製品従業員購入制度 等 【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等 【その他】入社時の転居費用は会社規定により支給あり通勤手当、残業手当、住宅補助（規定による）など ■教育制度・キャリアサポート：【国内】新入社員研修、職種別・事業場別・階層別研修、各種社外研修、ビジネスリテラシー%2Fリリベラルアーツなど無償eラーニング 等 【海外】海外留学制度、海外トレーニー制度、海外研修 等 ※事業所・部署によって異なる場合があります。公募型異動制度、社内複業制度、社外留職制度、キャリア＆ライフデザインセミナー、ワーク＆ライフサポート勤務(時短勤務)、フリーオフィス制度、1on1ミーティング 等 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 08:30～17:00 |
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| 休日・休暇 |
完全週休2日制、祝日、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、チャレンジ休暇(節目休暇)、ファミリーサポート休暇 等 年間休日（2022年度予定131日）、年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与。2021年度平均取得日数19日） ※事業所・部署によって異なる場合があります。 |
その他
| 選考プロセス | 面接2回、書類選考 → WEB適性検査（SPI）・1次面接（WEB） → 最終面接（WEBor対面） → 内定 |
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企業情報
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 2022年4月 |
| 従業員数 | 41000名 |
| 資本金 | 2587億4000万円 |
| 売上高 | 1兆426億円 |
| 事業内容 |
■分社化背景：パナソニックグループはデバイス（電子部品）から家庭用電子機器、電化製品、ＦＡ機器、情報通信機器、車載製品および住宅関連機器等に至るまでの研究開発、生産、販売、サービスを行う総合エレクトロニクスメーカーですが2022年4月より事業会社制へと移行、新たなスタートを切りました。 ■「専鋭化」：持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。 ■事業規模：新生パナソニック インダストリー株式会社の売り上げ規模は約... |
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