電子材料の生産技術【PID 電子材料事業部】｜【三重県(四日市)】 パナソニックグループ
| 企業名 | パナソニックグループ |
|---|---|
| 年収 | 1000万円 〜 1300万円 |
| 勤務地 |
三重県四日市市大字馳出字北新開60
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| 職種 | 電子材料の生産技術【PID 電子材料事業部】｜【三重県(四日市)】 |
| 業種 | 総合電機メーカー／設備導入・立ち上げ |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
募集者の名称 パナソニック インダストリー株式会社 配属部門 電子材料事業部 生産技術センター 化学材料生産技術部 ●担当業務と役割 ・主な担当業務は、金属、ガラス、木材などの原材料に対する混練、浸透、成形などの加工プロセスを開発し、高品質、高生産性のモノづくり技術を開発し、量産現場に適用させることです。 ・脱炭素の流れが加速する中で、高品質、高生産性に加えて、材料そのものが温室効果ガスの排出に繋がらない新規材料のモノづくり技術の開発、あるいは生産途上において温室効果ガスの発生を抑制するモノづくりを実現させることがこれからのトレンドになります。そのために、従来の発想に捕らわれない次世代プロセス技術の開発を推進することが役割となります。 ・また、高品質、高生産性の実現に向けては、生産現場にデジタル技術を導入し、工程の見える化、工程間の繋がる化を行い、人の管理による品質管理や生産管理のバラツキを抑制し、モノづくりそのものの質を高めることも役割となります。 ・さらには、工場内の生産性を向上させて行くため、現場に入り込んで課題を抽出し、カイゼンを進めることも大切な役割です。 ●具体的な仕事内容 ・国内での製造拠点である四日市工場で 生産プロセス技術の開発推進、あるいは生産現場へのIoT技術の導入、あるいはモノづくり現場革新を推進する業務になります。 ・生産プロセス技術の開発については、他社にないユニークな工法を創出することが大切です。そのための他社動向の調査、ターゲットの設定、具体工法の開発を進め、最終的に生産現場への導入を推し進めることが役割です。 ・生産現場へのIoT技術の導入については、生産現場のあるべき姿を描き、そこに必要となる要素を明確にした上で、それぞれの要素をネットワークで繋ぐことが役割になります。これにより、ネットワークを通じて現場の状況が見える化され、得られた情報をどのように活用するのかを検討し、現場に落とし込むことも大切な役割の一つです。 ・モノづくり現場革新については、生産現場におけるムダ・ムラの抽出や不安全箇所の抽出などを行い、それら課題のカイゼンを進めるリーダーとして活動し、現場の生産性や安全性を向上させる役割です。 ・開発した技術を海外工場（中国、タイ）へ展開する為に、外国人とのコミュニケーション及び現地での設備導入を行うことも役割の一つです。 ●この仕事を通じて得られること ・日本を代表する企業でその根幹となるモノづくりの改善・革新に携わることで、貴重な経験を積むことができます。 ・温室効果ガスの排出抑制を意識したモノづくり技術の開発を通じて、環境共存に関わる業務に従事していることを実感することができます。 ・生産現場へIoT技術を導入し、現場の革新に携わることで、次世代のモノづくり実現に向けて自らが切り拓いていくことができるポジションに就いていただきます。 ●職場の雰囲気 ・リーダークラスはフランクな人員が多く、全体の３分の１は中途入社者です。年齢や役職に関係なくフラットに議論・相談が行える活発な組織です。 ・予兆管理や未然防止をDX化していくために、新しいことに挑戦できる、活気のある職場です。実際に自分たちの手足を動かして、スピード感を持って業務にあたっています。 ・自らのプランで現場での業務とテレワークを上手に使い分けるなど、裁量の大きい業務スタイルです ●キャリアパス ・生産プロセス技術職としてのスキルを高めてもらうことを想定しています。本職種はパナソニック内のどの工場にも所在する職種ですので、業務を通じて他工場の方と交流する機会に恵まれます。 この機会をうまく活用することで社内での人材ネットワークが広がり、自拠点のみならず、全社視点でものを考える力が養えます。 ・例えば、同一階層の人材を集め、５～６人毎のグループを構成して課題を設定し、塾活動と称して他拠点の方と協力し合いながら活動を行う場に参加してもらうこともあります。 ・上記に限らず、初期配属の部署の仕事にとどまらず、海外工場を含め様々な職務を経験いただくことも可能です。 |
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| 求める人材 | 【必須】 機械工学、電子電気工学など理工系の要素技術開発を有し、設計業務、生産プロセス開発業務、またはIoT技術の開発業務に３年以上の経験があること 【歓迎】 生産プロセス技術職種でありながら、事業企画的な発想ができる方 工場のデジタルトランスフォーメーションの推進に携わった経験がある方 データ分析や統計の知識および業務経験がある方 海外勤務の経験がある方 【人柄・コンピテンシー】 ・論理的に事象を捉えて考えを組み立てられ、それを文章、絵図を作り表現できることが望ましい ・物理現象に対しての探求心が旺盛であり、観察力、分析力があること ・事業、現場に関する将来を見据えた問題、課題に対して考える意志を持つこと ・協調性があり、ストレス耐性が高いことが望ましい ・前例のないことに自分から考え行動できる人が望ましい。 ●化学材料生産技術部のミッション デジタル化が進展する中で、車載、通信、モバイル等の分野がプラスに成長し、それらを支える半導体デバイスに用いられる電子材料の性能、品質の水準が高まっています。これら社会からの要請に対し、次世代材料の生産プロセス開発、量産技術の確立、高効率生産の追求、生産現場の革新による現場力強化など、「モノづくり」面から活動を推進し、事業を通じて社会の要請に応えることが私たち生産技術部のミッションです。 ●プロセス技術開発課またはモノづくり革新課のミッション ・他社と差別化できる革新的な工法・製造プロセス・設備を開発・導入し、その後も生産性を高めつづけることで高利益体制の構築を牽引する。 ●募集背景 主に「車載」「半導体パッケージ」「ＩＣＴ」「モバイル」の戦略市場分野向けに、技術の優位性を認められ、お客様の商品価値を高められる電子材料を開発し、お客様と共に利益ある成長を目指すことがミッションとなります。そのためには、電子材料事業の材料コア技術をベースに、次世代に必要とされる新商品をますますスピードアップしてお客様と共に開発する必要があり、生産プロセス工法開発、モノづくり現場の革新を担える人財を募集します。 |
給与・待遇
| 給与 |
550万円 ～ 800万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■役職手当 ■その他手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 電子材料の生産技術【PID 電子材料事業部】｜【三重県(四日市)】 |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■企業年金制度 ■社員持株会制度 ■借り上げ社宅制度 ■社員寮 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 8:30～17:00 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
| 選考プロセス | 書類選考⇒一次面接⇒適性検査(SPI)⇒最終面接⇒内定 |
|---|---|
| 企業会社特徴 | 【ブランドスローガン】 ＜幸せの、チカラに。＞ 人と社会と地球を健やかにし、くらしを支える設備と家電で感動と安らぎの、エンターテインメントとコミュニケーションで人と環境に、いい住まいをつくることでこころ動かす出会いを創り続けるオートモーティブで未来を変えるエナジーで現場から社会を動かし未来へつなぐビジネスソリューションでより良い未来を切り拓くデバイステクノロジーで、それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだすために、一歩を踏み出します。 【環境への取り組み Panasonic GREEN IMPACT】 2030年までには、全事業会社のCO2排出量を実質ゼロに、2050年に向けては、お客さまにお使いいただく商品からのCO2排出量を減らし、さらには、BtoB／Gのお客さまへの省エネソリューションやクリーンエネルギー技術の提供を通じて、社会のCO2を減らす活動を進めます。この活動を、グループが一丸となって加速していくために掲げたのが、Panasonic GREEN IMPACTです。 【データで見るパナソニックグループ】 ■平均勤続年数：男性21.8年・女性20.3年 ■離職率：2.2％（定年退職以外の離職率） ■育児休業取得率：男性64.8％、女性100％ |
企業情報
| 企業名 | パナソニックグループ |
|---|---|
| 設立 | 1935年12月 |
| 資本金 | 2，594億円 |
| 事業内容 | 【パナソニックグループとは】 パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。 パナソニック社は1918年の創業以来、「社会？活の改善と向上」と「世界？化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。 【持株会社制への移行】 パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制（持株会社制）へ移行いたしました。 持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。 一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。 |
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