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セキュリティ監視戦略立案、セキュリティ監視エンジニア(SOC) 株式会社日本総合研究所

掲載開始日:2025/06/23
終了予定日:2025/08/24
更新日:2025/06/24
ジョブNo.10377278
企業名 株式会社日本総合研究所
年収 550万円 〜 1000万円
勤務地
東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
職種 セキュリティ監視戦略立案、セキュリティ監視エンジニア(SOC)
業種 経営・戦略コンサルティング/セキュリティエンジニア
正社員

募集要項

仕事内容 巨大金融グループであるSMBCグループ各社のSOCとしてアラートを分析・対処するだけでなく、海外を含めたインテリジェンスの分析や情報連携、フォレンジック技術の研鑽、様々なサイバー攻撃に対応する監視の強化や監視範囲の拡大を企画推進する幅広な業務に従事頂きます。

同社のプライベートSOCに所属いただき、監視チームと調整しながらグループ各社のステークホルダーと積極的にディスカッション・課題解決しながら、グローバル拠点やクラウド領域を含むSMBCグループのセキュリティ強化に向けて活動いただくことを期待しています。



【職場の雰囲気、魅力】

一人ひとりが複数の領域に関わって業務を担うため多様なメンバーとのコラボレーションがあり、コミュニケーションは非常に活発です。出社・在宅勤務いずれの勤務形態でもコミュニケーションツールを駆使してオンラインで交流を行っています。



【仕事のやりがい】

SMBCを中心としたSMBCグループ各社を支えるプライベートSOCにて、サイバーセキュリティの専門性を活かし、サイバー演習などを通じて更に技術力を高めていくことができます。
求める人材 【必須経験・スキル】

■企画・提案業務の経験、プロジェクトマネジメント経験

■資格:基本情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格必須 ※入社時は未保有も可だが、入社後可及的速やかに取得必須(上位資格での代替可能)



【歓迎経験・スキル】

■セキュリティ監視業務経験3年以上、グローバルでの業務経験

■応用情報処理技術者、高度情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格



【求める人物像】

■SOCの中核として監視強化を企画・推進していきたい志向をお持ちの方

■(ISC)2
CISSP他、ISACA
CISA,
CISM,
CRISC他

給与・待遇

給与 580万円 ~ 1000万円
■通勤手当
■残業手当
■赴任手当
■その他手当
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション セキュリティ監視戦略立案、セキュリティ監視エンジニア(SOC)
待遇・福利厚生 ■各種社会保険完備
■厚生年金基金
■財形貯蓄制度
■退職金制度
■確定拠出金(401k)制度
■社員持株会制度
■慶弔見舞金制度
■育児休暇制度
■介護休職制度
■資金貸付制度
■その他制度

勤務時間・休日

勤務時間 9:00~17:30
休日・休暇 ■完全週休2日制(土・日)■祝日■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇

その他

選考プロセス 選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします
企業会社特徴 日本総合研究所は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。

「新たな顧客価値の共創」を基本理念とし、課題の発見、問題解決のための具体的な提案およびその実行支援を行っています。



■グループ力が発揮できる経営基盤

 銀行・カード・リース・証券等をはじめとした業務展開により統合的なグループ力を誇り、継続的な収益性を維持し続けています。



■社会貢献性の高さ

 緑の地球を守る企業市民として「環境」を、そして社会の一員として「コミュニティ」、「次世代」を重点課題とし、サステナビリティの実現を目指しています。

企業情報

企業名 株式会社日本総合研究所
設立 25235
資本金 100億円
事業内容 ★SMBCグループの中核を担うIT戦略企業

★膨大な金融ITのノウハウをベースとしたモダナイゼーションの実現や新たなデジタルサービスの創出を支援



■ITソリューション

日常生活や企業の経済活動を支える重要な社会インフラである金融ビジネスをITで支え、グループ各社のIT戦略立案から企画・開発・運用まで全てを一貫して担います。



■コンサルティング/インキュベーション

大企業から行政・公共機関に対し、戦略の立案から実現までのサービスを提供し、お客様をトータルサポートします。



また、環境・エネルギーなど社会的なテーマを掲げ、次世代を拓くための政策提言からビジネスモデル創造、事業立ち上げ支援まで一貫した活動を行います。



■リサーチ

社会のニーズに合致した情報提供と活力ある経済社会に向けた政策提言を目指し、内外マクロ経済動向、金融、税・財政、社会保障などのテーマを中心に調査研究活動を行います。

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