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powered by   2025/01/24 更新
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インフラエンジニア<共通基盤開発> 三菱重工業

掲載開始日:2025/01/21
終了予定日:2025/02/18
更新日:2025/01/23
ジョブNo.327050
企業名 三菱重工業
年収 1100万円 〜 1800万円
勤務地
東京都丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビル
職種 インフラエンジニア<共通基盤開発>
業種 重電・産業用電気機器業界の社内システム開発・運用
ポイント ■日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐にわたります。
正社員 完全週休二日制年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容 ■同社のDXを進めるための共通基盤技術の構築・運用を担当していただきます。

【具体的には】
・AWSやAzure等のクラウドでのインフラ構築
・ユーザー認証、システム間データ連携等の共通基盤の要件定義・構築・運用
・新たな共通基盤技術の企画提案・技術検証

【開発環境】
■ツール
Slack(コミュニケーション)/Asana、Jira(タスク管理)/Notion、DocBase(ナレッジ共有)/Miro(ホワイトボード)/Terraform (Infrastructure as Code)等の活用/GitHub(バージョン管理)/GitHub Actions (Cl/CD)/GitHub Advanced Security(セキュリティリスクのチェック)
■開発言語・フレームワーク
Python、PHP、Ruby(適宜選択しています)
■インフラ・サー ビス
AWS(Lambda、RDS、 S3、 EC2等)、Azure/AzureAD、 AzureAD B2B、 AzureAD B2C、 AuthO/Informatica Intelligent...
求める人材 【必須要件】※下記いずれも必須
■AWS、 Azure、 GCP何れかの環境での環境構築・運用経験
■Linuxの構築・運用経験
■AWSであればSAP(AWS Certified Solutions Architect - Professional)程度の知識
■GitHub等を使ったチーム開発経験
■GitHub Actions等を使ったCl/CD環境構築・運用経験
■何らかのプログラミング言語での開発経験

【歓迎要件】
■認証基盤の構築・運用経験
■データ連携基盤の構築・運用経験
■ネットワーク・セキュリティに対する知識

給与・待遇

給与 600-1300万円
※経験・能力・年齢を考慮の上、同社規定により支給。
※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション インフラエンジニア<共通基盤開発>
待遇・福利厚生 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当、住宅手当、家族手当
寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

勤務時間・休日

勤務時間 08:00 - 17:00
休日・休暇 年間124日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、祝日、結婚休暇、出産休暇 等

その他

選考プロセス 【面接回数】2~3回
【選考フロー】
一次面接⇒最終面接

企業情報

企業名 三菱重工業
事業内容 【概要・特徴】 東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります(2023年3月期)。 【事業展開】 ・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。 ・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。 ・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。 【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。

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