【大阪】光導波路材料の要素技術開発及び新商品開発【PID 電子材料事業部】 パナソニックインダストリー株式会社
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
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| 年収 | 900万円 〜 1700万円 |
| 勤務地 |
大阪府
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| 職種 | 【大阪】光導波路材料の要素技術開発及び新商品開発【PID 電子材料事業部】 |
| 業種 | 半導体・電子・電気機器業界の基礎・応用研究・技術開発（化学） |
| ポイント | 【大阪】光導波路材料の要素技術開発及び新商品開発【PID 電子材料事業部】 |
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正社員
年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
●担当業務と役割 当事業部が保有しているコア技術の一つは、光学特性を制御できる熱硬化性樹脂の材料設計技術です。 近年、5G/6Gと信号の高速化がますます進展しており、それに適用するため光導波路を用いた回路基板市場が今後成長すると考えています。 将来、この事業領域をさらに発展させるためには、ポリマー光導波路材料に関する幅広い知識、経験を持った技術者を必要としています。 未来の回路基板に適応される新しい材料の開発に加えて、顧客と一緒に新しい市場を切り開いて頂きたいと考えています。 ●具体的な仕事内容 ・新規絶縁材料の要素技術開発、商品開発、プロセス技術開発、評価技術開発 ・海外を含む顧客対応、顧客ニーズ調査、技術マーケティング活動 ●この仕事を通じて得られること ・材料で社会基盤を支えている達成感を得ることができます。材料(商品)の性能向上により、高速通信・省エネルギー・省電力に貢献する機器の実現に貢献 等 ・世界のリーディングカンパニーとの信頼関係、人脈構築 ●職場の雰囲気 ・リーダークラスには比較的若い世代が多く、中途入社者も数人います。年齢... |
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| 求める人材 | ［経験］ ・硬化性樹脂を用いた材料開発および材料設計の経験 ※合成の知識（実務経験不問）などで分子設計を考慮した化学特性に関しての知見がある方は歓迎 ［知識］ ・化学反応等に関する有機化学の知識 ・一般化学(有機、無機)に関する知識 ・一般化学分析に関する知識 ・低誘電材料や光学物性に関する知識 ［スキル］ ・絶縁材料の設計スキル ・材料の配合、混練スキル ・材料の物性評価スキル ・顧客対応スキル |
給与・待遇
| 給与 |
500万円～1200万円 昇給年1回 賞与年2回 モデル年収想定 950万円／管理職（月給58万円） 750万円／係長（月給38万5500円＋諸手当） 550万円／一般社員（月給28万3400円＋諸手当） |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【大阪】光導波路材料の要素技術開発及び新商品開発【PID 電子材料事業部】 |
| 待遇・福利厚生 | 【社会保険】雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険 【福利厚生】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン（選択型福利厚生制度）、社内製品従業員購入制度 等 【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等 【その他】入社時の転居費用は会社規定により支給あり通勤手当、残業手当、住宅補助（規定による）など ■教育制度・キャリアサポート：【国内】新入社員研修、職種別・事業場別・階層別研修、各種社外研修、ビジネスリテラシー%2Fリリベラルアーツなど無償eラーニング 等 【海外】海外留学制度、海外トレーニー制度、海外研修 等 ※事業所・部署によって異なる場合があります。公募型異動制度、社内複業制度、社外留職制度、キャリア＆ライフデザインセミナー、ワーク＆ライフサポート勤務(時短勤務)、フリーオフィス制度、1on1ミーティング 等 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 08:30～17:00 |
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| 休日・休暇 |
完全週休2日制、祝日、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、チャレンジ休暇(節目休暇)、ファミリーサポート休暇 等 年間休日（2022年度予定131日）、年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与。2021年度平均取得日数19日） ※事業所・部署によって異なる場合があります。 |
その他
| 選考プロセス | 面接2回、ＳＰＩ WEB面接可 |
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企業情報
| 企業名 | パナソニックインダストリー株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 2022年4月 |
| 従業員数 | 41000名 |
| 資本金 | 2587億4000万円 |
| 売上高 | 1兆426億円 |
| 事業内容 | 分社化背景：パナソニックグループはデバイス（電子部品）から家庭用電子機器、電化製品、ＦＡ機器、情報通信機器、車載製品および住宅関連機器等に至るまでの研究開発、生産、販売、サービスを行う総合エレクトロニクスメーカーですが2022年4月より事業会社制へと移行、新たなスタートを切りました。 「専鋭化」：持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。 事業規模：新生パナソニック インダストリー株式会社の売り上げ規模は約... |
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