【京都】自治体向け/ネットワークエンジニア/福利厚生/手当充実/研修充実 トーテックアメニティ株式会社
企業名 | トーテックアメニティ株式会社 |
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年収 | 400万円 〜 600万円 |
勤務地 |
京都府京都市下京区西洞院通塩小路上る東塩小路町608番地9日本生命京都三哲ビル 5F
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職種 | 【京都】自治体向け/ネットワークエンジニア/福利厚生/手当充実/研修充実 |
業種 | ネットワークエンジニア |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
【業務業務内容】 ITソリューション事業を展開する当社において、インフラエンジニアとして自治体向けのネットワーク・サーバの設計構築~運用保守をお任せします。 ■全庁ネットワークおよび各サーバの運用・維持管理業務 ・ネットワーク障害が発生した場合の対応 ・機器故障時の交換作業、通信機器/サーバ機器等のファームウェアのアップデート ・ネットワークに接続する端末を対象として、OS、パターンファイル等の脆弱性診断を実施、是正のための資源配布対応 ■サービス運用、システム運用、計画停電対応業務 ・AD、DNS、DHCP、NTP、Proxy、KMS/WSUS等の運用管理 ・ウイルス対策ソフト、資産管理システム等、市が利用するシステムについて、インストール作業やクライアント端末への資産適用 ・夜間や休日に実施される計画停電対応 |
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求める人材 | 【必須】 ネットワークの設計/構築/保守/運用いずれかの経験(2年以上) 【歓迎】 ・公共機関向けのネットワークの設計/構築/保守/運用いずれかの経験 ・運用保守経験をもとに、設計構築工程を目指したい方 ・公共機関の業務に携わった経験がある方 ・ひとつの工程だけでなく、要件定義から保守運用まで一連の業務に携わりたい方 ・Iターン、Uターン希望者 |
給与・待遇
給与 |
400万円 ~ 600万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■その他手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【京都】自治体向け/ネットワークエンジニア/福利厚生/手当充実/研修充実 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■厚生年金基金 ■退職金制度 ■社員持株会制度 ■資格取得奨励金制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:00~17:30 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制(土・日)■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | 書類選考⇒1次選考(面接・筆記・適性)⇒最終選考(面接)⇒内定 |
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企業会社特徴 | ▽【製品・サービスについて】 ■今、企業の経営戦略に不可欠なものは「情報」と「技術」というふたつの経営資源にほかなりません。 そこで、同社は「情報」と「技術」に事業領域を集中。お客さまの企業価値の向上に力を注いでいます。 具体的には、情報システム構築をフルサポートする『ITソリューション事業』とメカニクスやエレクトロニクスなど幅広い分野に先進技術をご提供する『エンジニアリングソリューション事業』を展開。 こうしたふたつの事業で紡ぎ出されたノウハウや高度なスキルを有した人財によるシナジー効果を存分に発揮することで、他に類をみない高品質なサービスの提供を可能にしました。 「情報」と「技術」をより先鋭化し、独自の「人間力」でお客さまの多彩なご要望にお応えしています。 ▽【人財育成】 ■同社では「人財育成こそが最大の投資」の考えのもと、ストラテジック(戦略的)に先を見据えて、社員ひとりひとりがスキルアップを図れるように研修制度を設け、自己啓発努力をバックアップしています。 ビジネスマナーはもちろん、階層別に実施するヒューマン研修、業界で必要となる専門知識や専門技術の研修、さらには業界で有力な資格取得の支援を実施しています。 研修方法も集合研修はもとより、通信教育・e-learning・外部教育機関の利用・社内勉強会等、ケースバイケースでその時に最適な研修を行っています。 |
企業情報
企業名 | トーテックアメニティ株式会社 |
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設立 | 26054 |
資本金 | 12億円 |
事業内容 |
■事業内容: ◎ITソリューション事業:自治体、学校、図書館、医療、製造、流通、サービス、情報通信、金融など、様々な分野における情報システム構築 ◎エンジニアリングソリューション事業:自動車、航空機、FAシステム、精密機器など、日本を代表する製造業の技術開発業務 ◎検証ソリューション事業:第三者検証と開発内部検証のそれぞれで培ったノウハウを活かし、検証者の視点でお客様のモノづくり全般を支援 ■強み ◎先進的な技術と高いスキルを有する人財 ◎東海圏IT企業の草分けとして半世紀の実績 ◎3つの事業セグメントのシナジー効果 ■人財育成: 「人財育成こそが最大の投資」の考えのもと、社員ひとりひとりがスキルアップを図れるように研修制度を設け、自己啓発努力をバックアップ。 階層別に実施するヒューマン研修、専門知識や専門技術研修、さらには資格取得支援を実施。 集合研修、通信教育・e-learning・外部教育機関の利用・社内勉強会等、ケースバイケースでその時に最適な研修を行っています。 |
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