生産技術<次世代電動車用パワーユニット> マツダ
企業名 | マツダ |
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年収 | 1100万円 〜 1400万円 |
勤務地 |
広島県新地3-1
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職種 | 生産技術<次世代電動車用パワーユニット> |
業種 | 輸送用機器(自動車含む)業界の生産・製造・プロセス技術(自動車) |
ポイント | 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
正社員
年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務
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募集要項
仕事内容 |
■次世代の電動車用パワーユニットについて、コア技術となるバッテリーユニットの生産技術開発を担当いただきます。開発部門との協力による製品仕様具現化から、生産技術開発・試作評価及びこれらに関連した業務を担当いただきます。 【具体的には】 (1)製品仕様具現化 次世代電動車用パワーユニットにおいて、開発段階から設計部門などと協議を行い、生産技術面から商品機能および生産性向上の提案を行い、製品仕様の最適化を行う (2)生産技術開発 原理原則に基づき、汎用性と高効率を両立した工程を検討し、設備・ツーリング・治具等の開発を行う (3)試作評価 開発した設備を用いて、狙いの機能・品質の検証を行う <ポジション特長> ・同社はカーボンニュートラルの実現に向け、各地域における電源事情や環境規制、顧客のニーズに応じたマルチソリューションを展開していく計画であり、内燃機関のさらなる進化と共に電動化技術の拡大に取り組んでいます。 ・パワートレイン領域はこれまで内燃機関中心に業界トップレベルの高効率/高品質/フレキシブル生産技術とCAEによる事前検証技術を構築し、ロータリーエンジン... |
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求める人材 | 【必須要件】 ※以下のいずれかを満たす方 ・モーター/インバーター等に関する生産技術開発/量産準備/品質保証等に携わったご経験をお持ちの方 ・モーター/インバーター等製造設備の設計開発に携わったご経験をお持ちの方 【歓迎要件】 ・設備導入(仕様書作成/手配/据付工事)の経験を持ちの方 ・CAD設計(金型・治具・パレット設計)の経験を持ちの方 ・設備設計のご経験をお持ちの方 ・電動パワートレインの開発(設計・評価・制御)の経験をお持ちの方 ・巻線機などの生産設備の操作、保全経験をお持ちの方 |
給与・待遇
給与 |
600-900万円 月20万円以上 ※経験・スキルを考慮し優遇 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 生産技術<次世代電動車用パワーユニット> |
待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 独身寮(借上社宅)※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居/工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策:室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00) |
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休日・休暇 |
年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します) |
その他
選考プロセス | 【筆記試験】有(適性検査のみ) 【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
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企業情報
企業名 | マツダ |
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事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
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