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powered by   2025/02/08 更新
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研究開発<社会学に基づくモデル構築・実証システム構築> マツダ

掲載開始日:2025/01/21
終了予定日:2025/02/18
更新日:2025/01/23
ジョブNo.338271
企業名 マツダ
勤務地
広島県新地3-1
職種 研究開発<社会学に基づくモデル構築・実証システム構築>
業種 輸送用機器(自動車含む)業界のプログラマー(制御系)
ポイント 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。
正社員 年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容 ■社会学などに基づき、人の行動や生体反応などを分析、およびモデル化し、社会と車のつながりを実現できるような将来のサービス化・商品化に向けた研究・先行開発を担当していただきます。

【具体的には】
入社時はご経歴/スキルに応じて以下いずれかの業務を担当いただきます。
・社会心理学、行動経済など社会学の知見を駆使した社会心理メカニズムの解明
・上記活動に基づいたモデル構築/社会や人に働きかけるシステム構築
・実際のフィールドにおける人や社会を対象とした調査・検証
・上記活動を基にした将来サービス/商品のコンセプト構築

【部門ミッション】
・配属予定の技術研究所では、人間中心開発によるものづくり研究だけでなく、走る歓びを中心としたことづくりの領域において、人-社会とのつながりにスコープを広げた研究開発を始めています。
その具現化のため,人と社会の中での人の人間性や社会性に関する専門性が必要となり、新たな商品やサービス提供を目指しています。
・配属予定の次世代人間中心システム研究部においては、社会学に基づき人の価値観やコミュニケーションなどを研究し、カーライフに...
求める人材 【必須要件】※以下のいずれかを満たす方
(1)社会心理学、行動経済学、教育、行動心理学、人間工学、脳科学などのいずれかにおける知識や業務経験をお持ちの方
(2)上記分野における制御アルゴリズム開発やデータ分析・システム開発などの経験をお持ちの方
(3)ハード―ソフト連携してシステム、プログラム技術などPoCを構築し実証テストの実施経験をお持ちの方
(4)SQL/Python/R等の統計解析の実践、AWS等クラウドサービスとのAPI連携経験、Tableau等のビジュアライゼーションツールの実践経験をお持ちの方
※自動車業界経験や事業会社での経験は不問です。また大学や研究機関での研究系経験者の方も歓迎します。
(業界例:システムインテグレ―ション関連、ソフトウェア開発業界、医療、VR/AR業界、メディカルエレクトロニクス、ロボティクス、警察・科捜研関係)

給与・待遇

給与 600-900万円
月20万円以上
※経験・スキルを考慮し優遇
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション 研究開発<社会学に基づくモデル構築・実証システム構築>
待遇・福利厚生 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当
独身寮(借上社宅)※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居/工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策:室内禁煙または喫煙専用室を設置

勤務時間・休日

勤務時間 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00)
休日・休暇 年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇
年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します)

その他

選考プロセス 【筆記試験】有(適性検査のみ)
【面接回数】1回
【選考フロー】
最終面接

企業情報

企業名 マツダ
事業内容 【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。

【技術開発】
世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。

【注力分野】
クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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