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powered by   2025/01/22 更新
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車載センシングデバイス/システム技術開発 マツダ

掲載開始日:2024/07/04
終了予定日:2024/08/01
更新日:2025/01/11
ジョブNo.290909
企業名 マツダ
年収 700万円 〜 1400万円
勤務地
広島県/安芸郡府中町/新地3-1
職種 車載センシングデバイス/システム技術開発
業種 輸送用機器(自動車含む)業界のプログラマー(制御系)
ポイント 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。
正社員 年間休日120日以上社宅・家賃補助制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容 ■ドライバーの意図や行動を理解し、コミュニケーションしながら走行を行う人間中心の運転支援,自動運転システムの実現に向け開発を進めている領域にて、センシング情報を活用したドライバーへの情報提供/車両制御システムの開発を担当いただきます。主に車両安全制御の技術に必要となるセンシングデバイス及びシステムの量産化開発および市場導入までの一連の業務を担当いただきます。
※危険な状況に陥ってから対処するのではなく、危険自体を回避する先進運転支援システム(ADAS)や、自動運転技術の開発を行っています
【具体的には】
・レーダーセンサ、画像認識センサ、音波(ソナー)、アラウンドビューモニタ(カメラ)のいずれかの領域における搭載設計,モデルベース開発を軸とし、各種シミュレーションを用いた開発,実験評価
・商品化における、開発部品(制御/ハード/ソフト)の性能評価・コスト見積もり、品質改善策の検討と実施。

【ポジション特長】
・同社では「一括企画」「コモンアーキテクチャ」という形で、車種ごとではなく、今後導入するクルマ共通の形状・構造を統一化し開発を進めています。
・同ポジション...
求める人材 【必須要件】※以下のいずれかを満たす方
・カメラ、ライダー(LiDAR)、レーダ(電波/ミリ波)等センサデバイスに関する知見/開発経験
・画像処理、画像認識、信号処理など認知全般に関わる知識/開発経験

【歓迎要件】
・自動運転、ADASなど車載関連での経験をお持ちの方
・車載問わず、家電、ロボティクスなどRTOSでの制御、組み込み開発経験をお持ちの方
・制御アルゴリズム開発、プログラム開発経験
・C/C++などの言語を用いたソフトウェア開発経験
・Matlab/Simulink及び関連シミュレーションツールの使用経験
・ハードウエア(ECU基盤)開発の経験
・モデルベース開発の実務経験(設計/検証/実装)

給与・待遇

給与 400-900万円
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション 車載センシングデバイス/システム技術開発
待遇・福利厚生 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当
寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策:室内禁煙または喫煙専用室を設置

勤務時間・休日

勤務時間 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00)
休日・休暇 年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇
年間有給休暇:15日?20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します)

その他

選考プロセス 【筆記試験】有(適性検査のみ)
【面接回数】1回
【選考フロー】
最終面接

企業情報

企業名 マツダ
事業内容 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20?30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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