放送局向け法人営業｜ソニーグループの中核企業／年間休日126日／リモート週2～3日程度【東京都】 ソニーマーケティング株式会社
| 企業名 | ソニーマーケティング株式会社 |
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| 年収 | 650万円 〜 1100万円 |
| 勤務地 |
東京都港区港南1丁目7番1号
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| 職種 | 放送局向け法人営業｜ソニーグループの中核企業／年間休日126日／リモート週2～3日程度【東京都】 |
| 業種 | マーケティング／リサーチ／IT営業（法人営業） |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
【業務内容】 放送局・映像制作会社向けのIP／クラウドソリューション営業をお任せ致します。 【詳細】 ■提案商品・サービス 映像制作業界で圧倒的知名度を誇るカメラ・モニターに加えてIP／クラウドソリューション ■顧客 スポーツLIVE中継、ドラマ等TV番組等の制作を担う放送局、映像プロダクション、関連団体 ■業務 営業活動のみならず、映像制作業界への営業戦略およびマーケティング、イベントの計画策定と推進をお任せします。 ■業務改善事例 映像の物理的な輸送からクラウドへのアップロードへの変換、AI技術による映像制作・解析で業務時間・質の改善に成功 ■撮影プロデュース事例 音楽アーティストとTV制作会社のアクティブな演出がしたいという希望に対して、複数のワイヤレスカメラで躍動感を演出 【魅力ポイント】 ■扱う商材は億単位（多くの場合スタジオ全体の機材を一式で納入する）なので、大きな案件が多く、その分やりがいも大きいです。 ■NHKの新棟に納品を行う等、テレビで見るスタジオの設営にも携わることができます。 【働き方データ】 ■休日：土日祝 ■年間休日：126日 ■有給休暇：入社1年目は17日支給（入社月に応じて按分）、最大24日支給 ■残業時間：平均15時間／月 ■在宅勤務：週2～3日 ■その他：フルフレックス／原則転勤なし |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須条件】 ■法人営業の経験が3年以上ある方 ■周囲の巻き込み、プロジェクト推進力が求められる営業をしてきた方 └提案～納品までに様々な社内外調整が発生します。顧客が目指す状態への課題を特定し、中長期的にソリューション提供をします。 【歓迎条件】 ■撮影・映像制作業界への営業経験 ■IT、ネットワークソリューションの営業経験 |
給与・待遇
| 給与 |
650万円 ～ 1090万円 ■通勤手当 ■残業手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 放送局向け法人営業｜ソニーグループの中核企業／年間休日126日／リモート週2～3日程度【東京都】 |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■退職金制度 ■社員持株会制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:00～17:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■介護休暇■その他休暇 |
その他
| 選考プロセス | 書類選考 ⇒ 1次面接（WEB） ⇒ 最終面接（対面） ⇒ 内定 |
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| 企業会社特徴 | 【企業の特徴】 ■身近な製品を多数扱っていること 同社では、液晶テレビ「ブラビア」・デジタル一眼カメラα（アルファ）・デジタルスチルカメラサイバーショット・ポータブルオーディオプレイヤー「ウォークマン」・ヘッドホンを中心とするハイレゾ商品群など、ソニーの一般コンスーマー向け機器の日本国内へのマーケティングおよび販売を行っています。 ■ソニーグループ全体での連携 ソニー関連会社やその他パートナー企業との共創により、お客様に感動を届けています。ソニーのエレクトロニクス製品のセールス・マーケテイング・カスタマーサポートのみならず、ソニー以外の製品を組み合わせ、ソニーの強みを活かしたトータルソリューションを提供しています。 |
企業情報
| 企業名 | ソニーマーケティング株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 35521 |
| 資本金 | 400百万円 |
| 事業内容 |
【事業内容】 ソニー商品の国内マーケティング・セールス関連事業を行っています。エレクトロニクス製品のオンラインショッピング・直営店展開なども行っています。他にも法人向けのインテグレーションサービスも行っています。 【主な取扱製品】 ＜法人向け＞ ■テレビ ■映像ディスプレイ ■カメラ ■プロジェクター など ＜個人向け＞ ■テレビ ■映像ディスプレイ ■カメラ ■ベッド本 ■サウンドバー など 上記の通り、法人向け・個人向け満遍なく様々な製品を扱っています。今後、toBの売上を現状よりも伸ばす計画を立てています。国内のtoC向けビジネスと並行して、法人向けの高単価案件を注力的に受注していく方針です。例えば法人向けだと、以下のようなニーズがあり同社製品が活用されます。 ■スタジアム・放送局：大型の撮影機材一式 ■一般企業：オンライン設備 ■地方自治体：デジタルサイネージ |
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