【大阪勤務】 インフラエンジニア~プロジェクトマネジャー|メガバンクのユーザー系(副業可)【大阪府】 株式会社日本総合研究所
企業名 | 株式会社日本総合研究所 |
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年収 | 550万円 〜 1000万円 |
勤務地 |
大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4
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職種 | 【大阪勤務】 インフラエンジニア~プロジェクトマネジャー|メガバンクのユーザー系(副業可)【大阪府】 |
業種 | 経営・戦略コンサルティング/サーバーエンジニア |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
SMBCグループのオープン系システム(PiTaPaシステム、情報分析システムなど)開発担当部署にて、インフラ構築および保守開発に従事して頂きます。 同部のインフラ開発は、業務と基盤が密にコミュニケーションを交わしながら基盤の側面で業務システムを支える仕事です。 より広い視野で業務側の動きも意識しながらインフラ開発に従事することで、インフラエンジニアとしてより一層のスキルアップを目指せます。将来的にはITアーキテクトとしての活躍も期待できます。 【業務内容例】 クレジットカード周辺システムにおけるオープン系インフラ開発・保守 開発形態:内製開発または外部委託 想定アサイン内容:案件推進・保守開発推進担当 |
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求める人材 | 【必須経験・スキル】 ■インフラの設計、構築、導入の経験 【歓迎スキル・経験】 ■Linux/Unix基盤構築スキル(OS・ミドルウェアの設計または導入経験) ■大規模オープン系またはWeb系システムの開発経験 ■クレジットカードシステムの開発経験 ■交通系ICカードシステムの開発経験 ■情報分析システムの基盤開発経験 【資格】 ▽必須:基本情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格 ※入社時は未保有も可だが、入社後可及的速やかに取得必須(上位資格での代替可能) ▽歓迎:応用情報処理技術者、高度情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格 【求める人物像】 ■確かなインフラスキルに加え、ベンダーコントロールおよびユーザや各部署との調整が可能な方 ■インフラ開発経験を活かして、より上流工程へ噛み込みたい方、大型プロジェクトのPMを目指したい方、ITアーキテクトとしてスペシャリストを目指したい方 |
給与・待遇
給与 |
580万円 ~ 1000万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■赴任手当 ■その他手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【大阪勤務】 インフラエンジニア~プロジェクトマネジャー|メガバンクのユーザー系(副業可)【大阪府】 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■厚生年金基金 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■社員持株会制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■資金貸付制度 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:00~17:30 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制(土・日)■祝日■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | ※一次・二次:現場マネージャ・部長クラス⇒最終:人事部長 ※選考の過程で、コンプライアンスチェックを実施いたします |
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企業会社特徴 | 日本総合研究所は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。 「新たな顧客価値の共創」を基本理念とし、課題の発見、問題解決のための具体的な提案およびその実行支援を行っています。 ■グループ力が発揮できる経営基盤 銀行・カード・リース・証券等をはじめとした業務展開により統合的なグループ力を誇り、継続的な収益性を維持し続けています。 ■社会貢献性の高さ 緑の地球を守る企業市民として「環境」を、そして社会の一員として「コミュニティ」、「次世代」を重点課題とし、サステナビリティの実現を目指しています。 |
企業情報
企業名 | 株式会社日本総合研究所 |
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設立 | 25235 |
資本金 | 100億円 |
事業内容 |
★SMBCグループの中核を担うIT戦略企業 ★膨大な金融ITのノウハウをベースとしたモダナイゼーションの実現や新たなデジタルサービスの創出を支援 ■ITソリューション 日常生活や企業の経済活動を支える重要な社会インフラである金融ビジネスをITで支え、グループ各社のIT戦略立案から企画・開発・運用まで全てを一貫して担います。 ■コンサルティング/インキュベーション 大企業から行政・公共機関に対し、戦略の立案から実現までのサービスを提供し、お客様をトータルサポートします。 また、環境・エネルギーなど社会的なテーマを掲げ、次世代を拓くための政策提言からビジネスモデル創造、事業立ち上げ支援まで一貫した活動を行います。 ■リサーチ 社会のニーズに合致した情報提供と活力ある経済社会に向けた政策提言を目指し、内外マクロ経済動向、金融、税・財政、社会保障などのテーマを中心に調査研究活動を行います。 |
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