リサーチプランナー 株式会社ビデオリサーチ
| 企業名 | 株式会社ビデオリサーチ |
|---|---|
| 年収 | 450万円 〜 800万円 |
| 勤務地 |
東京都千代田区三番町6－17
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| 職種 | リサーチプランナー |
| 業種 | ネット広告・Webマーケティング／リサーチ／市場調査/データ分析 |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
＜特徴＞ ■視聴率を測定・調査している会社の特性上、メディア関連の調査実績が豊富です。 ■メディアのデジタル対応が進む業界で、新たなメディアの価値を示す研究にも力を入れています。 ■メディア、広告会社、広告主にデータを活用したコンサルティング提案も実施しています。 ■業界対応のため、顧客とも密にコミュニケーションを図れます。 ＜お任せする仕事内容＞ (1)各種調査の企画・運営業務 (2)データ分析・活用の提案・実施 (3)メディアコンサルティング ■営業/顧客との各種調整業務（事務局的な役割） ■調査運用のスキーム構築・フロー策定 ■調査仕様・分析仕様のとりまとめ ■調査事務局（協力会社）の管理・調整 ■メディアコンサルティング業務 ■営業に準じた顧客対応 ■協力会社との折衝 ■派遣スタッフの管理・監督 ■分析システム等の仕様策定 |
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| 求める人材 | ■人前で話すことへの苦手意識のない方 ⇒社内外のミーティングや顧客への商品説明会などで自ら説明する場面も多くあります。 ■コミュニケーション力に自信のある方 ⇒社内外の関係者との折衝も多く、スキルとして不可欠です。 ■正確かつ慎重に業務を遂行できる方 ⇒膨大な調査データを扱うため、コツコツと集中して緻密な作業を進めることができる方が望ましいです。 ※将来のキャリアパスとして、メディア・マーケティング領域への提言や調査システムの構築といった業務に就くことを目指したい、という意気込みのある方を歓迎します。 ⇒単にリサーチ業務をやってみたいという方ではなく、それをきっかけとして将来的にどんなことに繋げたいのか、という視点があることが望ましいです。 ※案件・時期によっては残業が発生するケースもあるので、対応可能であること。 ⇒一般の生活者を対象とした業務であるため、定時時間外の業務が発生することも多々あります。 ※ユーザーとしてのリサーチ実務の経験がある方を歓迎します。 ⇒リサーチは目的ではなく、手段としての立場で利用している方。 ⇒社員として関わるネットリサーチ案件については、派遣スタッフだけでは意思決定が困難なもの、調査設計・企画の段階から関与するものが大半ですので、一定の理解がある方が望ましいです。とはいえ、経験を積めば、割と早期にキャッチアップできる部分かとは思います。 【歓迎スキル・経験】 ■マーケティングを調査テーマにして、調査の企画設計ができる方 ■顧客要望に沿い、サービス企画を一から立案することができる方、またその対応や調整ができる方 ■統計検定2級、エクセル検定などを取得されている方 ■プロジェクトマネジメントリーダーの経験がある方 |
給与・待遇
| 給与 |
480万円 ～ 800万円 ■通勤手当 ■住宅手当 ■残業手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | リサーチプランナー |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■借り上げ社宅制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:30～17:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■年次有給休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
| 企業会社特徴 | ◎ビデオリサーチの設立について 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 ◎ビデオリサーチのこれまで 1962年創業以来、50年以上かけて多くのノウハウが蓄積されています。全国を網羅する調査規模、総合リサーチ企業ならではの事業領域の幅広さによって、多彩かつ複合的なソリューションを提案しています。同社の売上の大部分を占める、テレビ視聴率事業に関してはまさに国内「オンリーワン」企業になります。現在では、視聴率を必要とするお客様のほとんどがご契約している状況であり、時代の流れに沿った柔軟な対応とサービスを提供しています。 ◎ビデオリサーチの今後のビジョン 上述の通り、視聴率事業ではまさに国内の「オンリーワン」企業として、不動の地位を確立しています。さらにビジネスを成長させるために、コンサルティング事業にも力を入れています。お客様の所有している、虫食い状態のデータを同社のデータで補填し、実用性のあるデータへと変化させていきます。安定的な視聴率事業を基盤に、時代に即したビジネスへ挑戦していきます。 |
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企業情報
| 企業名 | 株式会社ビデオリサーチ |
|---|---|
| 設立 | 22890 |
| 資本金 | 2億2，050万円 |
| 事業内容 |
【事業内容】 ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） ※テレビ、ラジオだけでなく、新聞、雑誌についても、定期的に全国規模の総合調査を実施しています。 【主要株主】 (株)TBSテレビ、日本テレビ放送網(株)、(株)フジ・メディア・ホールディングス、(株)テレビ朝日ホールディングス、(株)テレビ東京、(株)MBSメディアホールディングス、(株)毎日放送、朝日放送(株)、讀賣テレビ放送(株)、関西テレビ放送(株)、中部日本放送(株)、東海テレビ放送(株)、名古屋テレビ放送(株)、中京テレビ放送(株)、(株)RKB毎日ホールディングス、九州朝日放送(株)、(株)テレビ西日本、(株)福岡放送、北海道放送(株)、札幌テレビ放送(株)、北海道テレビ放送(株)、北海道文化放送(株)、東北放送(株)、(株)中国放送、(株)東芝、(株)電通、(株)博報堂、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、(株)大広 |
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