システムエンジニア 日本電気通信システム
| 企業名 | 日本電気通信システム |
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| 年収 | 600万円 〜 800万円 |
| 勤務地 |
神奈川県、東京都下沼部1753（NEC玉川事業場内）日新町1丁目10
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| 職種 | システムエンジニア |
| 業種 | ソフトウェア・情報処理業界のプロジェクトマネジャー(WEB・オープン・モバイル系） |
| ポイント | 同社は最先端の通信技術を駆使し、社会のデジタル化を推進している企業です。多様な分野でのソリューション提供を通じて、人々の生活をより便利にし、未来の通信インフラを支えています。 ネットワークを活用して社会課題を解決したいと思っている方におすすの求人です。 |
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正社員
年間休日120日以上フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
宇宙防衛向けシステム開発、またはSI業務プロジェクトに関連した以下に係る業務を担っていただきます。 【具体的には】 ■ソフトウェア開発／SI業務に関するプロジェクト管理業務 ■ソフトウェア開発業務／SI業務 これらプロジェクトにおいて、要件定義から設計／開発／試験と一通りの工程を、数人以上のチームにおける実務リーダー／サブリーダーのポジションで実行していただきます。 同社パートナー会社のメンバーを含むプロジェクトチームを形成し、NEC、及び関連NECグループ会社と連携して業務遂行していただきます。 【ポジションの魅力】 ・国の重要インフラである宇宙防衛向けシステムの開発／SIプロジェクトを実務リーダー／サブリーダとして遂行、非常に責任感とやりがいのあるポジションです。 ・プロジェクトは数年続くものも多く、同プロジェクトの中でポジションのステップアップが可能です。またプロジェクトで習得した技術／知見を活かした類似プロジェクトへの異動も可能であり、能力に応じた自身にあったステップアップが可能なポジションです。 ・同社としては新たな事業領域であり、これから事業／リソースとも拡大して... |
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| 求める人材 | 【必須要件】下記いずれも必須 ・システム開発、またはSI業務にリーダーとして3年以上従事した経験 ・要件定義、仕様調整及び開発、システム導入に関するプロジェクト経験 ・客先との要件、仕様調整及び提案、各種折衝に関する経験 ・IPA情報処理技術者試験：応用情報技術者（相当） 【歓迎要件】 ・宇宙防衛向けプロジェクトの経験 ・セキュリティに関する知識 ・通信技術に関する知識 ・電波に関する知識 ・数値解析に関する知識 ・組込ソフトウェア開発に関する知識 |
給与・待遇
| 給与 |
630-800万円 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
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| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | システムエンジニア |
| 待遇・福利厚生 |
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険 時間外手当、通勤手当、在宅勤務手当など カフェテリアプラン、財産形成、運動施設、厚生施設 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 08:30 - 17:15 |
|---|---|
| 休日・休暇 | 年間126日／（内訳）年末年始、有給休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、結婚休暇、ファミリーフレンドリー休暇、キャリアデザイン休暇など |
その他
| 選考プロセス | 【筆記試験】有（適性検査のみ） 【面接回数】2回 【選考フロー】 書類選考→SPI→1次面接→最終面接 ※最終面接前にバックグラウンドチェックを実施する事があり |
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企業情報
| 企業名 | 日本電気通信システム |
|---|---|
| 事業内容 |
【概要・特徴】 NECグループに属する、通信ネットワークのソフトウェア開発企業です。1980年に設立し、2003年に複数のグループ企業と合併し、新たなスタートを切っています。現在はテレコム事業、セキュリティ事業、モビリティ事業、産業DX事業を主軸に事業を展開。特に通信ネットワークのソフトウェア開発において国内外で高い評価を得ています。「次世代のコミュニケーション環境の創造」を目指し、ICT技術を通じて豊かな社会の実現に貢献することを企業理念とし、5G時代の到来に伴い、さまざまな業種の企業と連携しながら新たなサービス創出にも挑戦しています。 【強み】 設立以来培ってきたネットワークとソフトウェアの高度な技術と、通信分野における深い専門知識が強み。それらを活かし、数多くの製品を提供しています。特に、通信事業者向けのネットワークシステム開発、5G関連技術、IoTソリューション、セキュリティ対策システムなどの分野で、その品質と信頼性において業界から高い評価を受けています。 【展望】 5Gおよび6G技術を活用したソリューション事業の拡大を推進。IoTとAIを組み合わせたスマートソリューションの提供を進め、2026年までに、IoTデバイス管理プラットフォームを1,000社に導入を目指しています。モビリティ分野では、スズキ、SUBARU、ダイハツ、トヨタ、マツダの5社と共同プロジェクトを立ち上げ、自動運転技術に対応した通信ソフトウェアの開発を進めています。 |
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