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powered by   2025/02/11 更新
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プロジェクトマネージャー<スマホアプリ> マツダ

掲載開始日:2025/01/21
終了予定日:2025/02/18
更新日:2025/01/23
ジョブNo.393218
企業名 マツダ
勤務地
広島県新地3-1
職種 プロジェクトマネージャー<スマホアプリ>
業種 輸送用機器(自動車含む)業界の社内システム開発・運用
ポイント 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。
正社員 年間休日120日以上英語を使う仕事社宅・家賃補助制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容 ■電動化事業本部 商品企画チームとしてSDVやスマホアプリの戦略立案、およびグローバルの企画推進を担当して頂きます。
※同社として初のリカーリングビジネスとなるSDV領域の成功を担うポジションです。

【具体的には】
以下のような業務をご担当いただく予定です
・競争力獲得のためのSDV/スマホアプリの戦略立案
・ソフトウェアサービス企画の導入推進、プロセス設計
・様々な関連部門との折衝(当部企画担当/社内開発部門/法務部門 など)

【対象プロダクト】
マツダ車ユーザーに関わるソフトウェアサービス
 ―一例:MyMazda<コネクティッドサービス用アプリ>

【ポジション特長】
クルマのソフトウェア化が業界全体で加速するなかで、クルマを取り巻くソフトウェア戦略は競合に対抗するための重要な鍵となります。その中でも顧客との重要なタッチポイントであるスマホアプリは全社的に大きく期待をされており、ソフトウェアサービスを通じて次もマツダ車を使ってもらうための重要な役割をご担当いただくことが可能です。
また、この領域は同社では非常に希少なため、入社後は中心的な役割を担って頂き、海外拠点とのニ...
求める人材 【必須要件】すべて必須
・何かしらのソフトウェアサービスの企画に携わったご経験をお持ちの方(3年程度)
・TOEIC720点程度の英語力(TOEIC点数の有無で判断するものではありません)
※自動車業界に限らず、様々な業界の方を歓迎します

【歓迎要件】
・SDVやスマホアプリの企画業務のご経験をお持ちの方
・ソフトウェアサービスのプロマネ経験をお持ちの方

給与・待遇

給与 700-900万円
※上記はあくまで想定年収です。スキル/経験に応じて、相談に応じます。
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション プロジェクトマネージャー<スマホアプリ>
待遇・福利厚生 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当
独身寮(借上社宅)※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居/工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策:室内禁煙または喫煙専用室を設置

勤務時間・休日

勤務時間 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00)
休日・休暇 年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇
年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します)

その他

選考プロセス 【筆記試験】有(適性検査のみ)
【面接回数】1回
【選考フロー】
最終面接

企業情報

企業名 マツダ
事業内容 【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。

【技術開発】
世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。

【注力分野】
クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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