開発|システム開発(プライム上場)【大阪府大阪市/東京都】 株式会社電通総研
企業名 | 株式会社電通総研 |
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年収 | 550万円 〜 1200万円 |
勤務地 |
大阪府大阪市北区堂島浜2-2-28 堂島アクシスビル内
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職種 | 開発|システム開発(プライム上場)【大阪府大阪市/東京都】 |
業種 | SIer・ソフトハウス(独立系)/プロジェクトマネージャ・リーダ(オープン) |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
●部門の組織・事業ビジョン/ミッション 時代とともに変化する家族のカタチ/暮らし、そして購買活動や情報収集もデジタル化が進み、より顧客理解が重要になります。多様化する顧客とのデジタル接点を繋げるために、顧客の行動にあわせてソリューションを統合していく必要があり、当社では顧客接点DXを推進しています。 配属部署であるデジタルエンゲージメントセンターは、DX戦略立案、顧客体験設計、システム構築、マーケティング実行支援サービスを提供しており、また、企業課題をワンストップで解決するために、電通グループ横断組織である【Dentsu DX Ground(DDXG)】と協力しながらソリューションの導入等を積極的に行っております。 ●職務内容 <期待役割> 音声基盤を含むコンタクトセンターに関するプロジェクトを担当可能です。担当業務の例としては以下の通りです。 ◇コンタクトセンターシステム構築、コンサルティング ・コンタクトセンターに関わる課題解決のコンサルティングや、必要なシステム開発/運用のプロジェクトマネジメント ・SalesforceやMicrosoftといったプロダクトを活用した業務改革を主体として、お客様の発展に寄与する活動 <プロジェクトにおける開発環境・要素技術> ・Salesforce、Dynamics365 ・Amazon Connect等の音声基盤 ・自社開発基盤(iPLass) ●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力 コンタクトセンター課題解決業務とプロジェクトマネージャー/リーダー業務は一気通貫で対応可能です。 <コンタクトセンター課題解決業務> お客様によって課題はさまざまですが、例えば、コンタクトセンター/コールセンターのオペレーターの人材確保が困難な場合、限られた人員で業務を回す必要があります。オペレーション業務を見直して、「有人対応が必要な業務」以外はチャットボットによる自動応答などのシステム対応に切り替えられるよう業務プロセスを整理します。 <プロジェクトマネージャー/リーダー業務> 顧客接点DXソリューションである「Salesforce Service Cloud」または「Dynamics365 Customer Service」の導入におけるプロジェクトマネジメント全般(要件定義、設計、開発、テスト)ならびに保守をお任せいたします。 ※開発やテスト業務は、パートナー企業への委託あり お客様の課題に合わせて、チャットボットや音声認識ソリューションを組み合わせて提案する機会が増えています。 |
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求める人材 | ●下記の経験、スキルを有する方 ・プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー経験 ・顧客接点領域(CRM領域)の知識 ●歓迎する経験・スキル ・Salesforce開発経験 ・Microsoft Dynamics開発経験 ・音声基盤(Amazon Connect等)開発経験 ~求める人物像~ ・明るく、真面目でコミュニケーションが得意な方 ・自らスキルアップを目指し、自分のキャリアを切り開いていく気概がある方 |
給与・待遇
給与 |
570万円 ~ 1170万円 ■通勤手当 ■家族手当 ■残業手当 ■休日勤務手当 ■夜勤手当 ■その他手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 開発|システム開発(プライム上場)【大阪府大阪市/東京都】 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■確定拠出金(401k)制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 9:30~17:30 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制(土・日)■祝日■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■介護休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇 |
その他
選考プロセス | ※一次面接:現場面接⇒二次面接:最終(役員) |
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企業会社特徴 | 【取引社数2500社!先端のテクノロジーと電通グループの総合力で革新的なサービスを提供します!】 ■主要顧客は各業界トップクラスの企業約2500社。ほとんどが直接取引となり、金融業や製造業、電通グループなどあらゆる業界にて、大規模案件をトータルで手掛けられるが同社の魅力です。 ■様々な先端技術を組み合わせ、アプリケーションとして実用化していくため、国内外の専門家や企業、教育機関等とのコラボレーションを推進する実証実験場として「イノラボ・コネクティングスタジオ」を開設。2014年には2020テクノロジー&ビジネス開発室を設置。 街づくり・観光・映像など、都市計画やエンタテインメントに関連する領域の知見とノウハウを集約するとともに、電通および電通グループ各社との連携を強化。協働を通じて、企業の新事業創出支援や新たなソリューションの開発に力を入れています。 【働き方改革を推進するワークスタイルイノベーション室の設置!「プラチナくるみん」「えるぼし」取得!柔軟な働き方を支援する制度がたくさん整っています!】 ■同社の所定労働時間は7時間!平均残業時間は29時間程度となり、社員ひとりひとりがより豊かな創造性と高い生産性を発揮できるよう、働き方改革に取り組んでいます。 ■裁量労働制もしくはフレックスタイム制を取り、22時以降の深夜残業原則禁止、休日出勤禁止、1日/週の早帰り日設定(今日はここまDay)と柔軟な勤務制度を導入しています。 ■仕事と家庭の両立を支援する制度としてテレワークを導入・活用し「テレワーク先駆者百選」に選定されました。 ■「次世代認定マーク(愛称:くるみん)」及び「プラチナくるみん」、女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし」、仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進に取り組む企業として「トモニン」を取得しています! ■女性社員の育児休業(最長2歳まで)取得率はほぼ100%です!男性社員の取得実績も有り。育児時短勤務制度(小学校卒業まで)の他、介護時短勤務制度、在宅勤務制度もあり福利厚生がしっかり整っています。 |
企業情報
企業名 | 株式会社電通総研 |
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設立 | 27729 |
資本金 | 81億8,050万円 |
事業内容 |
★単独の広告会社として世界一の売上高を誇る電通と、 米国屈指の優良企業General Electric Company(GE)のジョイントベンチャーとして設立され、先進的な情報技術をベースに、アイデアとクリエーティビティを掛け合わせたユニークなITの実装・提供による解決を通じて事業を拡大してきました! ★2024年1月より社名を「電通国際情報サービス」から「電通総研」に変更。SI×コンサルティング×シンクタンクの連携により、課題調査・提言からテクノロジーによる解決への流れを循環。システムインテグレータの枠組みを超えて、企業活動の根幹である「価値の創出」と「顧客体験の向上」の両面で新しい価値をお客さまに提供します! 【システムインテグレーション事業】 大きく4つの領域に分け、システムの企画・開発・提供に留まらず、企業や社会の課題を解決する真の意味でのデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現し、お客様の未来へ貢献する新しい価値を創出。 ■金融ソリューション:海外展開を支えるグローバル・コアバンキングシステムや先端の金融工学を実装した市場系ソリューションの提供、金融領域でのインターネット活用などにいち早く取り組んでいます。国内では、地域金融機関による地域密着型金融をITでサポートしています。 ■ビジネスソリューション:電通総研の自社製品である会計・経営管理領域における連結会計ソフトウエア「STRAVIS」や財務管理・管理会計ソリューション、人事領域における統合人事ソフトウエア「POSITIVE」「STAFFBRAIN」、その他ERPシステムの開発・導入を行っています。 ■製造ソリューション: 製造業のエンジニアリング領域全般にわたる幅広いソリューションを提供し、革新的なエンジニアリングプロセスの構築を支援。次世代のものづくりを支援する最先端のソリューションに加え、アフターマーケットを含めたサービス領域での新たなビジネスモデル創造に貢献するソリューションの提供にも取り組んでいます。 ■コミュニケーションITソリューション:電通グループと協業でシステム開発・提案を行っております。電通グループとしてのデジタルマーケティングのノウハウと最先端の技術を組み合わせ、企業のデジタルトランスフォーメーションをITの側面から支援しています。 ⇒マーケティングとIT、この両方に大きな強みを持つ企業グループは、世界に電通グループしかありません!先端のテクノロジーと電通グループの総合力でベストのソリューションを提供し、また次代に向けた新たなサービス開発にも積極的に取り組んでいます。 【シンクタンク事業】 ISIDのR&D組織「オープンイノベーション・ラボ」とdentsu Japan内のシンクタンク機能「電通総研(2023年当時)」が統合し2024年1月1日に発足。社会課題・生活者課題解決に向けた、社会や政策への提言、情報提供を目指し、調査・研究・共創活動を行っている。 【コンサルティング事業】 株式会社ITID、株式会社ISIDビジネスコンサルティングを統合。「企画・構想・戦略から実行支援まで一貫したサポート」「独自のメソドロジー」の2つが強み。事業領域をさらに拡げ、企業や社会の変革・課題解決に向けたあるべき姿の描出、課題の設定、戦略の策定、解決策の実行まで一貫して支援しています。 |
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