営業職<データセンター向け冷却・発電・統合制御ソリューション> 三菱重工業
企業名 | 三菱重工業 |
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年収 | 600万円 〜 1300万円 |
勤務地 |
東京都千代田区丸の内3丁目2番3号
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職種 | 営業職<データセンター向け冷却・発電・統合制御ソリューション> |
業種 | 重電・産業用電気機器業界の営業・企画営業(法人向け) |
ポイント | ■日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。 |
正社員
完全週休二日制年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務
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募集要項
仕事内容 |
適正に応じて以下のいずれかの業務をご担当いただきます。 次世代データセンター向け冷却・発電・統合制御ソリューションに関する 1.国内営業(直販営業・パートナー営業) 2.海外営業(直販営業・パートナー営業) 【キャリアイメージ】 ・グローバル展開を視野に入れているため、国内に限らず海外での活躍も可能です (中長期的には、適性を見ながら海外拠点での業務もご担当いただく可能性があります) ・新組織での新事業立ち上げのため、ご志向に応じて事業企画などの職種にチャレンジすることも可能です <業務の魅力> ■新しい組織で新しい事業を立ち上げるため、希望することで営業だけではなく幅広い分野の業務に携わることができる可能性があります ■同社ではこれまで様々な製品を生み出し続けていますが、これら既存製品とデータセンターを繋げて既存の事業枠を超え、新しいソリューションを生み出し、社会へ展開していくことが可能です ■新しく立ち上がった部署のため、既存社員も別製品部署から集まって日々意見を出し合い、キャリア採用の方もとてもなじみやすい環境です ■リモートワークも活用可能で、育児や介護などの事情... |
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求める人材 | 【必須要件】※以下のいずれかの能力・経験を有している方 <営業担当> ◆営業(国内外問わず) データセンター建設プロジェクトにおけるプロジェクトマネージャー経験のある方 データセンター建設プロジェクトにおけるゼネコン設備側、ないしサブコンにて 電気設計・機械設備にかかる契約交渉・見積業務経験のある方 ◆見積・コスト管理、プロポーザル・契約交渉支援 プラントエンジニアリング(EPC)案件の商務・見積経験者 |
給与・待遇
給与 |
600-1300万円 ※経験・能力・年齢を考慮の上、同社規定により支給。 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 営業職<データセンター向け冷却・発電・統合制御ソリューション> |
待遇・福利厚生 |
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険 通勤手当、住宅手当、家族手当 ・住宅支援制度:家賃補助のほか、寮・社宅完備(支給・入居条件あり) ・家族手当:あり(管理職(課長相当職以上)は支給対象外) ・育児・介護休業制度、確定拠出年金制度、人間ドック補助、自己啓発支援制度 等 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 08:30 - 17:30 |
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休日・休暇 | 年間126日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、祝日、結婚休暇、出産休暇 等 |
その他
選考プロセス | 【面接回数】2~3回 【選考フロー】 一次面接⇒最終面接 |
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企業情報
企業名 | 三菱重工業 |
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事業内容 |
【概要・特徴】 東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります(2023年3月期)。 【事業展開】 ・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。 ・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。 ・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。 【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。 |
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