【大阪】自治体向けシステムエンジニア 自社内開発/福利厚生/手当充実/退職金有 トーテックアメニティ株式会社
| 企業名 | トーテックアメニティ株式会社 |
|---|---|
| 年収 | 350万円 〜 600万円 |
| 勤務地 |
大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル9階
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| 職種 | 【大阪】自治体向けシステムエンジニア 自社内開発/福利厚生/手当充実/退職金有 |
| 業種 | システムエンジニア(WEB) |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
【業務内容】 ■官公庁向け業務システム（「電子自治体」「住民情報」「介護・福祉」などの開発、提案、導入を担当していただきます。課題抽出～要件提案、要件定義等の上流工程を中心にご担当いただきます。 ■大手ベンダーのパッケージ導入における要件定義、設計、開発を担当。営業と共にお客様先へ同行し、問題点の把握・要望の確認・ソリューション提案までの上流工程を担当することになります。自社開発商品に対しては企画・提案 ～ 運用支援までを担当。 ★☆充実した研修/資格習得支援制度☆★ ■毎週土曜には自由参加の社内研修『トーテックビジネスカレッジ』があります。 またその他にも様々な講座を年間240以上も開催しており、専門分野を成長させる機会が多数あります。 ■教育補助として5万円/年を支給。（推奨資格対象の場合は高額加算します） また、資格受験料も全額支給。難関資格には資格奨励金として、最大20万円を支給しています。 |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須】 ■開発経験（3年以上） ■顧客とのコミュニケーションが取れる方 【歓迎】 ■自治体へのシステム導入経験 ■VB.net、Java、C#、SQLのご経験 ■プロジェクトリーダー経験のある方 |
給与・待遇
| 給与 |
360万円 ～ 600万円 ■通勤手当 ■住宅手当 ■家族手当 ■残業手当 ■地域手当 ■その他手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 【大阪】自治体向けシステムエンジニア 自社内開発/福利厚生/手当充実/退職金有 |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■退職金制度 ■社員持株会制度 ■資格取得奨励金制度 ■慶弔見舞金制度 ■育児休暇制度 ■介護休職制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:00～17:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■夏季休暇■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇 |
その他
| 選考プロセス | 書類選考⇒１次選考（面接・適性検査）⇒最終選考（面接）⇒内定 |
|---|---|
| 企業会社特徴 | ▽【製品・サービスについて】 ■今、企業の経営戦略に不可欠なものは「情報」と「技術」というふたつの経営資源にほかなりません。 そこで、同社は「情報」と「技術」に事業領域を集中。お客さまの企業価値の向上に力を注いでいます。 具体的には、情報システム構築をフルサポートする『ITソリューション事業』とメカニクスやエレクトロニクスなど幅広い分野に先進技術をご提供する『エンジニアリングソリューション事業』を展開。 こうしたふたつの事業で紡ぎ出されたノウハウや高度なスキルを有した人財によるシナジー効果を存分に発揮することで、他に類をみない高品質なサービスの提供を可能にしました。 「情報」と「技術」をより先鋭化し、独自の「人間力」でお客さまの多彩なご要望にお応えしています。 ▽【人財育成】 ■同社では「人財育成こそが最大の投資」の考えのもと、ストラテジック（戦略的）に先を見据えて、社員ひとりひとりがスキルアップを図れるように研修制度を設け、自己啓発努力をバックアップしています。 ビジネスマナーはもちろん、階層別に実施するヒューマン研修、業界で必要となる専門知識や専門技術の研修、さらには業界で有力な資格取得の支援を実施しています。 研修方法も集合研修はもとより、通信教育・e-learning・外部教育機関の利用・社内勉強会等、ケースバイケースでその時に最適な研修を行っています。 |
企業情報
| 企業名 | トーテックアメニティ株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 26054 |
| 資本金 | 12億円 |
| 事業内容 |
■事業内容： ◎ITソリューション事業：自治体、学校、図書館、医療、製造、流通、サービス、情報通信、金融など、様々な分野における情報システム構築 ◎エンジニアリングソリューション事業：自動車、航空機、FAシステム、精密機器など、日本を代表する製造業の技術開発業務 ◎検証ソリューション事業：第三者検証と開発内部検証のそれぞれで培ったノウハウを活かし、検証者の視点でお客様のモノづくり全般を支援 ■強み ◎先進的な技術と高いスキルを有する人財 ◎東海圏IT企業の草分けとして半世紀の実績 ◎3つの事業セグメントのシナジー効果 ■人財育成： 「人財育成こそが最大の投資」の考えのもと、社員ひとりひとりがスキルアップを図れるように研修制度を設け、自己啓発努力をバックアップ。 階層別に実施するヒューマン研修、専門知識や専門技術研修、さらには資格取得支援を実施。 集合研修、通信教育・e-learning・外部教育機関の利用・社内勉強会等、ケースバイケースでその時に最適な研修を行っています。 |
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