【茨城】核融合・研究用加速器に関する試験、検査業務および製品品質保証 株式会社日立製作所
企業名 | 株式会社日立製作所 |
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勤務地 |
茨城県日立市
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職種 | 【茨城】核融合・研究用加速器に関する試験、検査業務および製品品質保証 |
業種 | 総合電機メーカー/品質保証(電気) |
正社員
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募集要項
仕事内容 |
【配属組織名】 原子力ビジネスユニット 品質保証本部 原子力QAセンタ 核融合加速器品質保証グループ 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 日立製作所/原子力/核融合・加速器ページ https://www.hitachi.co.jp/products/energy/nuclear/accelerator/index.html 【募集背景】 核融合実験設備や研究用加速器の機器の新設、アップグレードなどの案件は継続的に行われており、これらのプロジェクトは複数年にわたって行われることがあります。これらの関連機器について長期的に試験、検査計画、実施を通して品質を確保していく人財を継続的に育成、確保を続けていくことが必要となっており検査、試験、品証の人財を募集します。 【職務概要】 顧客への納品物が顧客要求を満たすものであるかを試験・検査することに責任を負い、業務の担当者として、試験・検査の計画及び実行に関する実務を遂行いただきます。 【職務詳細】 ・電磁石関係の試験(絶縁抵抗測定。抵抗、インダクタンスなどの各種仕様値確認試験。通電試験(長時間温度確認))実施と試験まとめ ・真空容器関係の気密試験(真空リーク試験、耐圧試験)実施と試験まとめ ・製品機器の設計妥当性確認や品質保証活動(設計検証、不適合管理など) 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 核融合や研究用加速器といった大型の先端研究に関わる業務に携わったり、研究期間、施設に納める機器を自分の手で実際に試験、検査したりすることができます。また、試験検査により機器の品質を確保し研究設備、装置全体の構築に貢献できます。 【働く環境】 ①配属組織:チーム:5名,年齢層30代~50代。試験検査、現場が好きな人財が多いです。 ②働き方:基本出社。在宅勤務も可 【想定ポジション】 主任クラス ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。 |
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求める人材 | 【必須条件】 以下のいずれかのご経験、知識のある方 ・電気工学、機械工学に係る基礎知識 ・製品の電気試験検査(絶縁抵抗測定など)の経験 【歓迎条件】 ・高電圧試験検査の経験 ・物理実験実施経験 ・真空工学の知識 ・低温物理の知識 【求める人物像】※期待行動・コンピテンシー等 【全職種共通(日立グループ コア・コンピテンシー)】 ・People Champion(一人ひとりを活かす): 多様な人財を活かすために、お互いを信頼しパフォーマンスを最大限に発揮できる安心安全な職場(インクルーシブな職場)をつくり、積極的な発言と成長を支援する。 ・Customer & Society Focus(顧客・社会起点で考える): 社会を起点に課題を捉え、常に誠実に行動することを忘れずに、社内外の関係者と協創で成果に責任を持って社会に貢献する。 ・Innovation(イノベーションを起こす): 新しい価値を生み出すために、情熱を持って学び、現状に挑戦し、素早く応えて、イノベーションを加速する。 【その他職種特有】 ・協働 パートナーシップを構築し、他者と協力して共通の目標を達成する。たとえば、チームに付加価値をもたらす多くの方法を見つけ出す、他者から多くのインプットを引き出す、他者を支援するために努力を惜しまない、など。 |
給与・待遇
給与 |
600万円 ~ 950万円 ■通勤手当 ■住宅手当 ■家族手当 |
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雇用・契約形態 | 正社員 |
募集ポジション | 【茨城】核融合・研究用加速器に関する試験、検査業務および製品品質保証 |
待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■企業年金制度 ■社員持株会制度 ■借り上げ社宅制度 ■その他制度 ■社員寮 |
勤務時間・休日
勤務時間 | 8:50~17:20 |
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休日・休暇 | ■完全週休2日制■夏季休暇■年末年始休暇■年次有給休暇■介護休暇■その他休暇 |
その他
企業会社特徴 | 【雰囲気は真面目、しかし内に秘めた熱さを持つ集団】 日立製作所の社風は、単に真面目なだけではなく内に秘めた熱い思いを持っているのが特徴です。 日立が扱う商材はシステムやインフラといった社会基盤を支えるものが多いためか、「堅実性」や「信頼性」を大切にする真面目な社員が多い傾向にあります。生活に欠かせない製品を多く手がけ、総額10兆円もの事業規模を持った会社ですので、非常の規模の大きいダイナミックな仕事ができます。 こうした社風の背景には「他人の意見を尊重しつつ、偏らないオープンな議論をし、いったん決断に至れば、共通の目標に向かって全員一致協力する」という創業の精神も関係していると思われます。日立製作所は、落ち着いた環境の中で社会に影響を与えることのできる大きな仕事に携われる、日本でも有数の総合電機メーカーと言えます。 【日立グループの特色について】 『日立製作所は、その創業の精神である「和」、「誠」、「開拓者精神」をさらに高揚させ、日立人としての誇りを堅持し、優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献することを基本理念とする。あわせて、当社は、企業が社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力する。』(日立製作所「基本理念」より引用) ここから分かるポイントは、「柔軟性」「意志」「執念」「貢献」の4点。 日立製作所の社員として柔軟な発想で物事を広く深く捉え、常に自分の意思を持って最後までやり遂げる。そういった努力の結果、会社のため、より良い社会ための創造に貢献できる人物を日立製作所は求めています。 採用コンセプト動画: https://youtu.be/Wr2TlnG3zBE 日立のDEI(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)の取り組み: https://www.hitachi.co.jp/recruit/career/company/diversity.html 数字で知る日立: https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/special/infographics.html |
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企業情報
企業名 | 株式会社日立製作所 |
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設立 | 1920年2月 |
資本金 | 463,417百万円 |
事業内容 |
○売上・利益ともに国内TOP10に入る、日本を代表する最大手企業です ○100を超える国と地域で、事業展開/連結子会社数:800社超 ○Inspire the Next!は「次なる時代に息吹を与えていく」意味を持つ、日立グループのスローガンです 日立は、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」を成長の柱として、グローバルで社会イノベーション事業のさらなる進化と成長をめざしています。 ◆デジタルシステム&サービス◆ 金融や公共、電力、交通分野などミッションクリティカルな領域で培ってきた高信頼なシステム構築・運用力と、お客さまと協創しながらデジタルトランスフォーメーション (DX)を実現するノウハウやソリューションを有しており、それらを支えるデジタ ル人財が数多くいることが強みです。また、2021年7月には、新たにGlobalLogicが仲間になったことで、デザイン思考、デジタルエンジニアリング力という強力なケイパビリティも加わりました。これらの強みを生かし、お客さまや社会課題の理解から、アジャイルな解決方法の創出、システム実装やOT分野のプロダクトとの連 携、クラウド環境でのセキュアなサービス運用・保守まで、 全ての象限で価値を創出します。また、このサイクルを継続的に回し、次の価値創出へとつなげ、お客さまや社 会のDXを実現していきます。 2022年度売上収益 2.4兆円 従業員数10万人 ◆グリーンエナジー&モビリティ◆ 近年、気候変動や地政学的リスクが高まる中、エネルギー転換や電動化のニーズが高まっています。日立は既存の多様な製品・ソリューションの事業拡大を進めるとともに、新たな事業の創出に取り組んでいます。また、世界中のお客さま及びイ ンストールベースを事業基盤とした盤石な事業運営が強みです。それらのインストールベースを活用してIT・OT・プロダクトのLumadaデジタル技術によるサービス事業を提供します。そして、地球環境を守りながら一人一人が活躍できるサステナブルな社会をデータとテクノロジーで創ることを使命に、エネルギー転換・電動化・省エネ など、成長の柱であるグリーン価値創出に向けて脱炭素 社会の実現に貢献します。 2022年度売上収益 2.5 兆円 従業員数6 万人*2023年3月末時点。従業員数に本社人員他1.5万人は含まず。 ◆コネクティブインダストリーズ◆ 社会課題が複雑かつ複合的になっている社会において、 分野を越えた競争力の高いプロダクトをデジタルでつなぎ、 ソリューションとして提供することで、 分野を越えたトータルな課題解決を行っています。 お客さまとの価値協創サイクルをデータ駆動で回すLumadaをベースに、フロント・エンジニアリング力の強化、 トータ ルシームレスソリューションの進化 拡大、 コネクテッドプロダクトの拡大機能強化によるリカーリングビジネスの強化を通じて、お客さまと協創するサステナブルバリュークリエイターをめざします。 また、さらなるグローバル成長に向けて、 北米を注力領域として事業を拡大するとともに、 グリーン価値向上に取り組んでいきます。 2022年度売上収益3.0兆円・従業員数8.2万人 ■海外売上について 地域毎の進出セクターで見ると北米ではインダストリー・ライフ事業、欧州ではライフ・モビリティ・IT事業、中国ではモビリティを中心に売り上げを構成しており、2019年度の売上比率では、およそ48%が海外売り上げを占めています。 |
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