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制御ソフトアーキテクチャ/組み込みシステム/安全設計に関する研究|【茨城】 株式会社日立製作所

掲載開始日:2025/01/22
更新日:2025/01/22
ジョブNo.10272664
企業名 株式会社日立製作所
勤務地
茨城県日立市
職種 制御ソフトアーキテクチャ/組み込みシステム/安全設計に関する研究|【茨城】
業種 総合電機メーカー/基礎研究・先行開発・要素技術開発(ソフト)
正社員

募集要項

仕事内容 【職務概要】

モビリティ、インダストリ分野の革新をめざした自律制御技術などの研究開発や、製品・サービスにおけるイノベーションのために、研究テーマのまとめ者として活躍いただきます。

社内外で関係者とコミュニケーションをとりながら、ご自身の経験や先行研究から積極的に学び、顧客の課題を解決するソリューションを実現する研究開発をはじめ、場合によっては事業適用まで担当していただきます。



【職務詳細】

担当業務について、研究テーマ・戦略・計画の策定、論文執筆や学会投稿、研究提案(ロードマップ作成)やファンド獲得等を実施し、研究活動を進めていただきます。

また、製品およびソリューションの開発について、実際に開発を行う事業部側の担当者と連携し、社会実装および事業化に向けた課題解決にお客様に近い所で取り組んでいただくこともあります。

さらに、先進的な研究動向のサーベイや、学会や規格団体等社外コミュニティへの関与を通じた社外プレゼンス向上、産学官連携やパートナーとの協創を通じたイノベーティブな研究開発提案につながる社外活動についても実施いただきます。
求める人材 【必須条件】

・ソフト・ハード・システム設計に関する研究開発経験(1年以上)(分野:リアルタイムシステム・高信頼/高安全)

・プログラミング知識(C、C++、Python、MATLAB/Simulink、シミュレーションソフト、等で1つ以上)

・若手研究者に基本的な研究指導ができるスキル

・TOEIC650点以上程度の英語力

・学会発表(相当の研究成果発表)経験



【歓迎条件】

・研究開発チームを取り纏めた経験

・顧客への提案や実証実験、エンジニアリング、製品化等の経験

・モビリティ/インダストリに関わる事業の製品化/事業化/研究開発プロジェクトを推進をした経験

・海外メンバと協業した経験

・論文採択、特許執筆などの経験

・表彰経験



【求める人物像】※期待行動・コンピテンシー等

【全職種共通(日立グループコンピテンシー)】

・安全と誠実:自身や他者のために正しいことを迷わず行う

・チャレンジ
(開拓者精神):迅速に行動し、成功に向けて失敗から学ぶ

・カスタマー・フォーカス
(誠)
:顧客に共感し、協働してイノベーションを創出する

・コラボレーション
(和)
:敬意を持って、積極的に発言し、他者の意見を真摯に聞く

・成長:自身や他者、組織の成長を貪欲に求める



【その他職種特有】

・幅広く世の中に興味をもち、課題には建設的な解決手段を提案し、物事を最後までやり遂げる意思を持つ方。

・チームメンバーと別け隔てなく、コミュニケーションにより良好な関係を築ける方。



【最終学歴】

大学院卒(修士)以上

給与・待遇

給与 730万円 ~ 970万円
■通勤手当
雇用・契約形態 正社員
募集ポジション 制御ソフトアーキテクチャ/組み込みシステム/安全設計に関する研究|【茨城】
待遇・福利厚生 ■各種社会保険完備
■財形貯蓄制度
■退職金制度
■企業年金制度
■借り上げ社宅制度
■その他制度
■社員寮

勤務時間・休日

勤務時間 8:50~17:20
休日・休暇 ■完全週休2日制■夏季休暇■年末年始休暇■年次有給休暇■出産・育児休暇■介護休暇■リフレッシュ休暇■その他休暇

その他

企業会社特徴 【雰囲気は真面目、しかし内に秘めた熱さを持つ集団】

日立製作所の社風は、単に真面目なだけではなく内に秘めた熱い思いを持っているのが特徴です。



日立が扱う商材はシステムやインフラといった社会基盤を支えるものが多いためか、「堅実性」や「信頼性」を大切にする真面目な社員が多い傾向にあります。生活に欠かせない製品を多く手がけ、総額10兆円もの事業規模を持った会社ですので、非常の規模の大きいダイナミックな仕事ができます。

こうした社風の背景には「他人の意見を尊重しつつ、偏らないオープンな議論をし、いったん決断に至れば、共通の目標に向かって全員一致協力する」という創業の精神も関係していると思われます。日立製作所は、落ち着いた環境の中で社会に影響を与えることのできる大きな仕事に携われる、日本でも有数の総合電機メーカーと言えます。



【日立グループの特色について】

『日立製作所は、その創業の精神である「和」、「誠」、「開拓者精神」をさらに高揚させ、日立人としての誇りを堅持し、優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献することを基本理念とする。あわせて、当社は、企業が社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力する。』(日立製作所「基本理念」より引用)



ここから分かるポイントは、「柔軟性」「意志」「執念」「貢献」の4点。

日立製作所の社員として柔軟な発想で物事を広く深く捉え、常に自分の意思を持って最後までやり遂げる。そういった努力の結果、会社のため、より良い社会ための創造に貢献できる人物を日立製作所は求めています。



採用コンセプト動画:

https://youtu.be/Wr2TlnG3zBE



日立のDEI(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)の取り組み:

https://www.hitachi.co.jp/recruit/career/company/diversity.html



数字で知る日立:

https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/special/infographics.html

企業情報

企業名 株式会社日立製作所
設立 1920年2月
資本金 463,417百万円
事業内容 ○売上・利益ともに国内TOP10に入る、日本を代表する最大手企業です

○100を超える国と地域で、事業展開/連結子会社数:800社超

○Inspire the Next!は「次なる時代に息吹を与えていく」意味を持つ、日立グループのスローガンです



日立は、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」を成長の柱として、グローバルで社会イノベーション事業のさらなる進化と成長をめざしています。



◆デジタルシステム&サービス◆

金融や公共、電力、交通分野などミッションクリティカルな領域で培ってきた高信頼なシステム構築・運用力と、お客さまと協創しながらデジタルトランスフォーメーション (DX)を実現するノウハウやソリューションを有しており、それらを支えるデジタ ル人財が数多くいることが強みです。また、2021年7月には、新たにGlobalLogicが仲間になったことで、デザイン思考、デジタルエンジニアリング力という強力なケイパビリティも加わりました。これらの強みを生かし、お客さまや社会課題の理解から、アジャイルな解決方法の創出、システム実装やOT分野のプロダクトとの連 携、クラウド環境でのセキュアなサービス運用・保守まで、 全ての象限で価値を創出します。また、このサイクルを継続的に回し、次の価値創出へとつなげ、お客さまや社 会のDXを実現していきます。

2022年度売上収益 2.4兆円 従業員数10万人



◆グリーンエナジー&モビリティ◆

近年、気候変動や地政学的リスクが高まる中、エネルギー転換や電動化のニーズが高まっています。日立は既存の多様な製品・ソリューションの事業拡大を進めるとともに、新たな事業の創出に取り組んでいます。また、世界中のお客さま及びイ ンストールベースを事業基盤とした盤石な事業運営が強みです。それらのインストールベースを活用してIT・OT・プロダクトのLumadaデジタル技術によるサービス事業を提供します。そして、地球環境を守りながら一人一人が活躍できるサステナブルな社会をデータとテクノロジーで創ることを使命に、エネルギー転換・電動化・省エネ など、成長の柱であるグリーン価値創出に向けて脱炭素 社会の実現に貢献します。

2022年度売上収益 2.5 兆円 従業員数6 万人*2023年3月末時点。従業員数に本社人員他1.5万人は含まず。



◆コネクティブインダストリーズ◆

社会課題が複雑かつ複合的になっている社会において、 分野を越えた競争力の高いプロダクトをデジタルでつなぎ、 ソリューションとして提供することで、 分野を越えたトータルな課題解決を行っています。 お客さまとの価値協創サイクルをデータ駆動で回すLumadaをベースに、フロント・エンジニアリング力の強化、 トータ

ルシームレスソリューションの進化 拡大、 コネクテッドプロダクトの拡大機能強化によるリカーリングビジネスの強化を通じて、お客さまと協創するサステナブルバリュークリエイターをめざします。 また、さらなるグローバル成長に向けて、 北米を注力領域として事業を拡大するとともに、 グリーン価値向上に取り組んでいきます。

2022年度売上収益3.0兆円・従業員数8.2万人



■海外売上について

地域毎の進出セクターで見ると北米ではインダストリー・ライフ事業、欧州ではライフ・モビリティ・IT事業、中国ではモビリティを中心に売り上げを構成しており、2019年度の売上比率では、およそ48%が海外売り上げを占めています。

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