コンサルタント(エマージングテクノロジー/大阪勤務） アビームコンサルティング株式会社
| 企業名 | アビームコンサルティング株式会社 |
|---|---|
| 年収 | 550万円 〜 |
| 勤務地 |
大阪府大阪市北区大深町4-20 グランフロント大阪 タワーA 27階
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| 職種 | コンサルタント(エマージングテクノロジー/大阪勤務） |
| 業種 | ITコンサルティング／その他ITコンサルタント |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
【組織について】 新たなデジタル技術（生成AI・web3・メタバース等）を活用した新規事業開発・サービス開発を推進します。 昨今・これからの企業運営にはデジタルの活用が必用不可欠です。企業においては、市場での企業価値・競争力を継続的に高めるため、従来のビジネス変革／改革テーマを起点としたテクノロジーによる実現に加え、テクノロジーの可能性を起点とした新たなビジネス価値創出を大きなテーマとしています。 Technology Transformationセクターでは、「新たなテクノロジーを活用した価値創出」「テクノロジードリブンを企業変革と業務改革の実現」を行います。その中でも特に新たなデジタル技術を探求し、ビジネスアイデアに昇華させ、社会・企業変革を実現していくことをミッションに新しい世界を創造していきます。 【入社後のアサイン想定プロジェクト】 ＜新たなテクノロジー（生成AI・web3・メタバース）を活用した新規事業企画・戦略策定～実現支援＞ ・新規事業戦略立案 ・ソリューションデザイン、顧客体験設計 ・ITアーキテクチャーデザイン（新たなテクノロジーと既存テクノロジーを適切に組合わせ） ・IT実現支援 等 ＜新たなデジタル技術の探索および自社サービス開発・プレゼンス向上＞ ・新たなデジタル技術の市場動向調査 ・新たなデジタル技術を活用したイノベーション探索とアイディエーション ・新たなデジタル技術分野におけるマーケットリレーションの確立（アライアンスパートナー探索とエコシステム形成） ・セールス活動 等 【配属先想定先】 Digital Technology BU Technology Transformationセクター |
|---|---|
| 求める人材 | 【必須要件】 ・デジタルテクノロジーに関連する業務に3年以上従事した経験があること（もしくはそれに相当する知識・経験を有すること） 【歓迎要件】 ＜新たなテクノロジーを活用した新規事業企画・戦略策定＞ ・コンサルティング業務経験（5年以上）※SIer/シンクタンクでのご経験も可 ・大企業のCxOレベルへの提案経験 ・先端的技術を活用した事業立ち上げ・起業経験のある方 ・オープンイノベーション案件（産官学連携やベンチャー連携等）の経験がある方 ・先端技術を活用した顧客体験設計経験（3年以上） ＜新たなテクノロジーを活用した実現＞ ・先端的技術に関する研究、実用化や実証事業に従事した経験（3年以上） ・プロジェクト責任者としてクライアントとの協働をリードした経験 ・新たなテクノロジー（生成AI・web3/blockchain・メタバース）を活用した新規ビジネスやサービス開発の経験 ・AWS Bedrock/Azure OpenAI/RAG/Pythonの経験 ・Azure/AWSでのサーバーレスアーキテクチャでの開発経験 【歓迎資格/スキル】 ・プロジェクトマネジメント資格（PMP 等） ・IPA高度情報処理技術者資格（ITストラテジスト、プロジェクトマネージャ、システムアーキテクト 等） ・Agileに関する資格（CSM、LSM、CSPO、SAFe 等） ・AWS認定資格 ・Azure認定資格（Microsoft Certified: Azure AI Engineer Associate等） ・Pythonエンジニア認定資格 ・英語 ※語学力があればグローバルプロジェクトへの参画等、キャリアの可能性が広がります 【求める人物像】 ◎以下のいずれかに該当する方 ・ビジネスとテクノロジー双方の視点で、テクノロジーの活用方法を語れる熱意と知見を持った方 ・デジタル関連のトレンドに強い関心を持ち、自ら積極的に情報収集・習得し、新しいアイディア創出ができる方・お客様やパートナーと協働しながら変革の実現まで責任を負うことができる方 ・前例のない課題に対しても、どのように対応したらよいのか自分なりに考え行動に移すことができる方 【経験業種】 経験業種不問（社会人実務経験5年以上） |
給与・待遇
| 給与 |
580万円 ～ 2000万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■その他手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | コンサルタント(エマージングテクノロジー/大阪勤務） |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■その他制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:00～18:00 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■完全週休2日制（土・日）■祝日■年末年始休暇■慶弔休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
| 選考プロセス | ※面接回数は変更になる場合があります。 |
|---|---|
| 企業会社特徴 | ■日本がHQであるため、迅速な意思決定の元、ビジネスを展開することが可能です。■少子高齢化に伴い国内市場が縮小する中、グローバル化を加速している日系企業をクライアントとして多数抱えているため、海外出張・駐在の機会が多数あります。HQである点からも日本メンバーが海外案件をリードするチャンスも多く、グローバルで活躍する機会があります。（ABeamJapanの従業員約3，800名の内、海外オフィス駐在員約145名を含めた約900名が海外へ渡航。海外出張回数は約2，100回※コロナ禍前の2019/4～2020/3実績）■チームワークを大切にする風土があります。個々の能力のみで仕事をするのではなく、個々では生み出せない大きな成果を出すために、メンバーと協力しながらチームで働く風土が根付いています。■顧客第一主義を貫きます。「絵に描いた餅」ではなく実現可能で真に顧客利益を生み出せる提案を行います。また、同社では提案の実行から運用・保守までワンストップでサービスを展開。戦略の実行にまで携わることができ、顧客とともに伴走し変革を生み出すところまでを支援します。■SAP導入コンサルティング、内部統制、RPA導入件数では業界トップクラスの実績があり、SAP案件で得た知見と顧客基盤を軸に、クライアントの全社課題や難易度の高い課題解決に取り組むことができています。■案件としてもバラエティに富んでおり、SAPやSFDCなどEA領域や業務IT改革と言われているITコンサルティング案件が約半数、残りビジネスコンサルティングやプロジェクトマネジメントで約半数を占めています。【働きやすい環境作り】■テレワーク「FreeLocation制度」にて、場所と時間に捉われない働き方を可能にする勤務制度を導入。自宅・シェアオフィスでの勤務を可能としています。■フレックスタイム制を導入し、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして自律し、より自由に、より知的に、より活き活きと働くことを目指しています。■18時以降の会議原則禁止、深夜時間帯（22時～翌朝5時）と休日における上司から部下へのメール・電話の原則禁止などのルールを掲げ、働き方改革を進めています。■2023年のOpenWork『働きがいのある企業ランキング』でも6位を受賞しております。 |
企業情報
| 企業名 | アビームコンサルティング株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 29677 |
| 資本金 | 62億円 |
| 事業内容 |
【日本をヘッドクオーターとするアジア発独立系総合コンサルティングファーム】 ※拠点 28、提携パートナー拠点 114 を有しております。 ■日本をヘッドクオーターとするアジア発独立系総合コンサルティングファーム ■幅広い業界・領域に戦略・経営・業務・IT コンサルなど、あらゆる角度から実践的かつ最適なコンサルティングサービスを提供しています。 ■同社のサービスの特長は、戦略立案から施策実行・戦略実現まで、一貫したコンサルティングを行っている点。「戦略」や「経営方針」の立案に留まるのではなく、結果・実現にコミットしたコンサルティングを行っています。欧米流の方法論導入に留まらず、クライアントの課題に真摯に向き合い、プロフェッショナルとして求められる成果を現実のものにする“リアルパートナー”を目指しています。（お客様満足度調査の満足度は 82.0 点、支援の継続意向は 87.6％） 【ABeam の歴史】 ■世界 4 大会計事務所の 1 つである米国デロイトトウシュトーマツのコンサルティング部門であるデロイトコンサルティングのメンバーファームとして、日本で業務を拡大。2002 年の米国会議での企業改革法（サーベンス・オクスレー法）を受けて、既存顧客へのサービスを優先するために、2003 年にデロイトトウシュトーマツのグループである監査法人トーマツとの資本関係を解消し、メンバーファームの中でも世界に先駆けてデロイトトウシュトーマツから分離独立しました。監査法人トーマツおよび米国デロイトトウシュトーマツとの独立性を保持し、あらゆる顧客に対してサービスの提供が可能な事業体制を確立。 ■日本を起点に世界へ主体的に事業展開していく上で、独自の新しい企業ブランドを構築するために社名を変更。日本発のコンサルティングファームとして、アジアを主要拠点として世界へ事業展開を行っております。 ■オランダのべリングポイントの協業により、アジア企業・日本企業のヨーロッパ進出に際して発生する PJ リードと EU 企業のアジア in する PJ のリードを構築しました。 |
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