みんかい 相談室責任者候補（※関西エリア） 株式会社メドレー
| 企業名 | 株式会社メドレー |
|---|---|
| 年収 | 550万円 〜 900万円 |
| 勤務地 |
大阪府大阪市北区堂山町1-5 三共梅田ビル8階
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| 職種 | みんかい 相談室責任者候補（※関西エリア） |
| 業種 | 生活相談員 |
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正社員
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募集要項
| 仕事内容 |
【ミッション】 ・営業拠点の目標達成に向けてチームを統率し、必要に応じて自らも第一線で成果を上げること 【業務例】 ・拠点の運営方針の策定と実行 ・拠点の業績やKPIをモニタリングし、改善案の提案・実行 ・既存取引先との関係構築 ・事業所や介護施設などの新規取引先の開拓 ・相談室内の日常管理業務 ・チームメンバーの育成やマネジメント ・相談員としての営業活動 |
|---|---|
| 求める人材 | 【応募資格（必須）】 ■以下いずれかのご経験 5年以上 ・介護施設紹介業での相談員の経験 ・介護施設運営会社での入居相談営業の経験 ・介護施設での施設管理者の経験 ・病院・居宅介護事業所への営業経験 ■メンバーマネジメントの経験 ・運転免許（ATのみ可能） 【応募資格（歓迎）】 ・介護業界でのご経験10年以上 ・営業職のマネジメント経験 |
給与・待遇
| 給与 |
550万円 ～ 900万円 ■通勤手当 ■残業手当 ■その他手当 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | みんかい 相談室責任者候補（※関西エリア） |
| 待遇・福利厚生 |
■各種社会保険完備 ■その他制度 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 9:30～18:30 |
|---|---|
| 休日・休暇 | ■週休2日制■年末年始休暇■年次有給休暇■その他休暇 |
その他
| 企業会社特徴 | 《東証プライム上場》前年比150％成長、売上高198億円！医療人材不足を背景に成長継続中！！ ■安定した高い需要が続く医療ヘルスケア人材市場 医療ヘルスケア業界は、コロナ禍においても、全産業平均と比べて数倍高い有効求人倍率で推移しており、慢性的な人材不足という課題を抱えています。当該人材市場の規模は現在、当社の単価換算ベースで約3，400億円であり、今後、医療費の増大 に合わせて人材採用ニーズも拡大することが予想されるため、2025年には約4，100億円以上の市場規模が見込まれます。2025年には都道府県推計に基づく介護人材の需給ギャップは37万人を超え、所得に対する医療費が12％を超える予測も出ており、私たちはこの意義あるミッションを解決し、実需にこたえるサービスプロダクト生み出していきます。 ■NTTドコモとの資本業務提携 2021年4月、メドレーは株式会社NTTドコモとの資本業務提携を結びました。両社の異なる大きなアセットを活用し、NTTド コモ社とのオンライン診療アプリCLINICSの共同運営を通じたオンライン診療の適切な普及に加え、ユーザー向け新サービス を展開し、「患者が医療ヘルスケアを使いこなせる未来」の早期実現を目指します。 ■積極的な新規事業の開発やM＆Aの展開などを計画 当社はM&Aを重要な成長ドライバーとして位置付けております。当社が有する医療ヘルスケア分野の豊富な顧客基盤を活用し たシナジーを中心に、グループ企業とともにデジタル活用を推進していきます。 |
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企業情報
| 企業名 | 株式会社メドレー |
|---|---|
| 設立 | 39965 |
| 資本金 | 47百万円 |
| 事業内容 |
【事業内容】 メドレーは医療ヘルスケア分野の課題解決するために設立されました。 医療現場が抱える課題は様々ありその中でも人材不足の解消と医療現場のデジタル化の促進は、最優先事項となっております。 メドレーはそこに着目し、主力事業である人材プラットフォーム事業と、医療プラットフォーム事業を立ち上げ現在7つのサービスを展開しております。 ■人材プラットフォーム事業■ ・医療介護福祉の人材採用システム「ジョブメドレー」 ・医療につよい介護施設・老人ホームの検索メディア「介護のほんね」 ・介護事業所向けオンライン研修「メディパスアカデミー介護」 ■医療プラットフォーム事業■ ・医師たちがつくるオンライン医療事典「MEDLEY」 ・オンライン診療アプリ「CLINICS」/患者とつながるクラウド型電子カルテ「CLINICSカルテ」 ・かかりつけ薬局支援システム「Pharms」 ・病院向け電子カルテ「MALL」 Vision【医療ヘルスケアの未来をつくる】 メドレーは、テクノロジーを活用した事業やプロジェクトを通じて、 医療ヘルスケア分野の課題を解決していきます。 それにより、病院や行政による「持続可能な医療」の実現と、 患者さんやそのご家族にとって「納得できる医療」の実現を目指しています。 【オンライン診療ツールシェアNo.1／2020年コロナウィルスの影響により拡大】 2020年コロナウイルスの流行により厚労省がオンライン診療についての拡充にむけた新たらしいガイドラインを策定いたしました。今までは特定の疾患、再診診療に限られておりましたが、今回初診かつ幅広い疾患に拡大致しました。同社代表取締役の豊田様は今回のオンライン医療拡大に向け、署名活動を行い、今回の規制緩和に大きく貢献いたしました。今後の新しい医療ツールとして同社の注目度は増していきます。 |
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