品質保証＜建材事業＞ 旭化成
| 企業名 | 旭化成 |
|---|---|
| 年収 | 600万円 〜 1000万円 |
| 勤務地 |
東京都神田神保町1-105
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| 職種 | 品質保証＜建材事業＞ |
| 業種 | ガラス・化学・石油業界の品質管理・保証(化学) |
| ポイント | 確信の持てる品質のために、企業としての品質マネジメント力を向上させ、顧客満足・企業価値の向上を目指しています。 様々な経験や知識を有した人財との多様な交流の中で、自分自身のキャリアを磨いていくことができます。 |
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正社員
年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務
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募集要項
| 仕事内容 |
■建材事業の品質保証をご担当いただきます。 【具体的には】 1.建材事業全体の品質保証の推進・管理 ・品質保証に関する基本方針の立案、品質保証体制やマネジメントシステムの確立・改善および管理 ・品質保証に関する関係部署（工場・研究開発・技術開発・営業など）への支援・指導および管理監査 年初の方針・目標策定と関係部署への展開、年度末と中間レビューを中心に約30部署への監査対応 ・品質保証に関する社内の啓蒙・教育 ・各事業の顧客問い合わせ、品質課題に対する原因・対策への助言・指導 ・品質保証の側面から設計開発プロセスのデザインレビュー実施と管理 2.既存工場（同社工場＋委託先工場）、新設工場（新規委託先工場）の品質管理レベル向上のための支援・指導 ・社内製造工場、社外製造委託先における品質管理部門の品質保証活動への支援・指導 ・杭基礎請負工事における品質保証活動への支援・指導 建設業における品質マネジメント活動への支援・監視、工事トラブル等の是正指導 その他 ・監査期間には、国内への出張が発生します。 |
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| 求める人材 | 【必須要件】※以下いずれかの業務経験をお持ちの方（5年以上） ・製造業や建設業における品質マネジメントシステム（QMS）、ISO9001、総合的品質管理（TQM）のいずれかの運用・管理に関する業務経験 ・製造現場や建設現場における品質に関する業務経験 業務経験（例）：品質保証、生産技術、技術開発、製造など 【歓迎要件】 ・製品安全、化学品・化学製品の管理に関する知見、業務経験（化管法、安衛法、毒劇法に関する知見など） ※断熱材製品等の製造販売においては、化学品に関する法令の知見も必要となる場面があります。 ・JIS規格製品の品質管理部署の業務経験、JIS認証審査の業務経験 ・ISO9001認証審査、内部監査の業務経験 ・QC検定2級以上 |
給与・待遇
| 給与 |
600-1000万円 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
|---|---|
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 募集ポジション | 品質保証＜建材事業＞ |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当 ※入社時に転居が必要な方に関しては、手厚い補助（引越し費用・寮社宅等）がございますので都道府県外からのご応募もお待ちしております。 |
勤務時間・休日
| 勤務時間 | 09:00 - 17:45（コアタイム：10:00 - 15:00） |
|---|---|
| 休日・休暇 | 年間121日前後／（内訳）週休2日制（土、日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇 |
その他
| 選考プロセス | ■総合職（グレード3） 1次面接（お人柄）→2次面接（スキル）→最終面接（総合）→オファー面談 ■基幹職（グレード2） 1次面接（お人柄）・筆記試験・適性検査→最終面接（総合）→オファー面談 |
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企業情報
| 企業名 | 旭化成 |
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| 事業内容 |
【概要・特徴】 東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野 彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。 【強み】 多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター（絶縁材）や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。 【教育制度】 「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。 |
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